昨日ある会合でワクチンに詳しい池田としえさんにお会いしたのですが
子宮頸がんワクチン（不妊ワクチン）が再開するようになったのは
製薬会社のメルクが、かなり強烈な恫喝をして、日本政府は屈したのだそうです。
食料による日本支配も同様で、アメリカの圧力が強く日本は敗北し続けています。
鈴木宣弘 東京大学 農学生命科学研究科教授のお話です。
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米国による戦後の「占領政策」は「洗脳政策」であった。
日本人の胃袋にコメでなくパンを押し込むための学校給食などを通じた「子供にはパンを」という学者やメディアも総動員した洗脳政策は「世界でこんな短期間に伝統的食文化を変えた民族はいない」と評されるほどの凄まじさだった。
こうして米国政府を動かした米国穀物メジャーなどが利益を得た。

もう一つの米国の巧妙な洗脳政策は世界中から留学生を受け入れて、シカゴ学派的な市場原理主義経済学を頭に滲み込ませて母国に帰す戦略である。
当大学（東京大学）の経済学部も米国で博士号を取って現地で助教くらいまでやった人でないと採用されないと言われる。
彼らが日本で教え、市場原理主義の「信奉者」が増殖し、官庁などにも入り、結果的に「ロイコクロリジウム」に寄生されたカタツムリの如く、米国のグローバル企業の利益を増やすように働く。
そして、パンを学校給食で「啓蒙普及」してから60年以上を経た今、
今度はゲノム編集トマトについても子供たちをターゲットにした「啓蒙普及」が開始されようとしている。
我々の税金も投入されて開発されたゲノム編集作物が子供たちから浸透され、その利益は最終的に米国企業に還元される。
「占領政策」は進化・深化しつつ続いている。

すべてに共通するのは、米国のグローバル企業が日米政府を動かし、自らの利益を増やすように仕向けている構図だ。
「今だけ、金だけ、自分だけ」の企業が政府を取り込んで利益を集中していくメカニズムは現行の経済システムが持つ普遍的欠陥であり、格差は必ず拡大していく。それを改善するのは、協同組合に代表される共同体的な組織である。（略）
経済格差が拡大するのは、
不完全競争(独占・寡占)の常態化の下で、規制改革の名の下に、市場支配力を持つ企業に利益が集中していく現行の政治経済システムの持つ「必然的メカニズム」、「普遍的欠陥」である。
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お話に出てきてきた子供たちを狙う『ゲノム編集食品』ですが、遺伝子を操作します。
ゲノム編集
例えば牛は、異常に『肥大』します。
ゲノム編集 牛

こんなモノを食べて、安全な筈はないでしょう。
山田正彦氏のブログから抜粋します。
ゲノム編集食品とカナマイシンなど抗生物質耐性の感染は切っても切れない深いつながりがあったのです。
抗生物質耐性菌感染とはどういうことでしょうか。
米国CDC（疾病予防管理センター ）は、アメリカではすでに年間29種類の抗生物質耐性菌に280万人が感染。そのうち3万5000人が
治療のための抗生薬が効かずに死亡したと発表。
この6年間で感染者が100万人も増加、死者も1万人増えて急速に感染が広がっています。
昨年12月、日本の国立国際医療研究所も昨年2種類だけの抗生物質ついて調べたところ、既に耐性ができていて、1年間で8000人が亡くなっていると発表。（略）
このように抗生物質耐性菌感染者が急増しているのは、
家畜や養殖の魚に抗生物質を無制限に与え、また害虫抵抗性やラウンドアップ耐性遺伝子組み換えのトウモロコシ…などを餌にした家畜の肉、養殖魚などを私たちが食べていることにあります。






日本を護るため、アメリカの要求を跳ねのけるには、真の主権国家にならねばなりません。