昨日の投稿で言いたかったのは「お金は投票用紙」だという事なんですね。
言葉が足りずにすみませんm(_ _*)m、補足したいと思います。

日本には反日企業が沢山あり、それらの勢力の影響力は弱めるべきです。

その為に、「お金は投票用紙」との認識を持つ必要があると考えます。
例えばパチンコは、韓国では禁止であるにも関わらず日本ではまかり通っていますね。政治家は自分に利益があるため、危険だと分かっていても改善しません

パチンコの金が何千億と北朝鮮に行っている

パチンコのお金は北朝鮮に流れ、回り回って日本を攻撃する資金として使われています。

サラ金業者も反日企業が多いようですね。

その他、有名な企業の中にも反日的な企業が沢山あることには衝撃を受けます。

公明党（創価学会）は、ワクチンの目的は「人口削減だ」と公言されています。
コロナワクチンを接種すれば不妊になったり流産も多い。それ自体が、目的だと。
こうした思考回路に疑問を持つ方は、公明党に投票すべきではないと思います。
公明党 ワクチンは人口削減目的

創価企業（公明党）は多いですね。
買ってはけない創価系01_ヤマダ電機

商品を購入する際にお金を払うという行為は、
その企業の経営理念に一票を投じる意思表示と言えます。

投票する時には、候補者の人格や思想を考慮します。

日本のために働いて下さる事を願い、そうした考えの方を選びます。

一方、お買い物をするときに、多くの反日企業が蔓延る日本で

「安ければ良い」だけの判断はもはや許されません。

払ったお金が「どこの誰にどのように使われるか」まで考えなければなりません。

皆さんが払った資金で、彼らは背後の目的を果たすことになります。

オウム真理教が経営する秋葉原のコンピューター販売店で購入すれば

サリン工場資金を提供したことになります。
また企業には創価系も多いですね。

お金は投票用紙 ヤマダ電機1

公明党は国籍問わない
国際法改正

また中国産はボイコットですね。
更に、株主が外資なら、国際金融資本家を太らせます。
大企業は殆ど外資に牛耳られていますね。
イスラエル企業2

以前グリコの商品を買おうとしたのですが、株主にモルガン（イエズス会企業）がいたので、それ以降グリコは絶対に買わないと決めています。

また文科省は各大学で日本の学生に『奨学金』という詐欺的名称で、実態は学生ローンを紹介しています。これはメガバンクの大株主である外資を大儲けさせる仕組みとなっています。本来の奨学金は『給付型』です。返済義務があるものは学生ローンという名称にすべきです。

 

選挙の投票は選挙の時だけですが、お金という投票行為は毎日のことです。

それがそのまま日本を強くするか弱めるかを決定します。