地球温暖化は詐欺である事はかなり前から科学者を中心に訴えられてきました。
いわんかな　CO2濃度が高いほど植物は成長する
巨万のCO2ビジネス
教皇フランシスコ　ラウダート・シ


上海電力などのソーラーパネル事業のインチキぶりも、最近明らかにされましたね。行政は逆行していますが…
小池百合子 全戸建てにソーラーパネル

またEV車もソーラーパネル同様、かなり欺瞞に満ちています。
ところが日本経済潰し（トヨタ自動車潰し）を目的とした、ガソリン車からEV車に切り替えろという流れが造られています。

アメリカの言いなりにしか動かない日本政府ですが

菅義偉首相は２０２１年1月18日からの通常国会の施政方針演説で、

国内販売車の電動化について「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」と表明しました。

 

この、温暖化「人為的CO2犯人説」を流布する事により誰が得をしているか？

お金の流れを見てゆきます。

一例として堤未果さんの解説です。

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電気自動車は、走行中のCO2の排出はゼロですが

バッテリーであるリチウムイオン電池の製造時に、CO2を多く輩出します。

ガソリン車一台あたりを製造するのに排出するCO2は、「５４９３kg」

一方、電気自動車は「１，２２６７kg」と２．２倍近く排出しているのです。
米中脱炭素ビジネスの正体 01

CO2の排出量が等しくなるのは１１．１５１１kmです。

米中脱炭素ビジネスの正体 02

そこからは、一旦電気自動車が優位になります。

しかし、電気自動車の電池には、寿命があるのです。

１６万kmで交換となる為、

そこからは又、ガソリン車が優位となるのです。

つまり、２０万kmで殆どの車が廃車となりますが…

電気自動車のCO2排出量が少ないのは、１１万km～１６万kmの

僅か５万kmの間だけ、という事になるのです。

 

┃人為的CO2温暖化詐欺で大儲けする勢力

では何故ガソリン車の方がCO2排出量が少なくエコであるにも関わらず

世界中がEV車を推進しているのでしょうか？

その裏には、アメリカと中国が仕掛ける

二つの儲けのカラクリがあったのです。

 
（１）中国のリチウムイオン電池～脱炭素詐欺

一つは中国による「リチウムイオン電池」です。

EV車を推進する事で、「リチウムイオン電池」の需要は、益々増加します。
米中脱炭素ビジネスの正体 CO2排出権取引 05

そこで、巨額の利益を手にするのが「リチウムイオン電池」の世界トップシェアを

３年連続で独占している中国企業CATL社です。

CATL社は既に、フォルクスワーゲン、BMW、ベンツ等にEV電池の販売をしています。

更に、ダイムラー、ロータス、ボルボといった自動車メーカーの買収に成功。

CATLの株価は、２０２０年～２０２１年の僅か１年で１５０％以上も高騰しました。

 

また、CATL創業者のロビン・ゼンは、世界で４７番目に裕福な人物であり、

その保有資産は約３．５兆円（３２５億ドル）に達しています。（２０２１年５月）

更に、CATLが送り出した資産１１００億円（１０億ドル）以上の富豪の数は９名。

グーグルとフェイスブックが送り出した資産１１００億円（１０億ドル）以上の富豪は８名と

CATLはそれを上回っているのです。

如何にCATLが急速に発展しているか、お分かり頂けるでしょう。

 
（２）CO２排出権取引～脱炭素詐欺

株式会社アメリカが創り出した新たな投資商品

EV車の推進によって、需要が拡大する投資商品の二つ目は、

「CO2排出権取引」です。

 

「CO2排出権取引」とは基準以上のCO2を排出する企業が、基準以下の排出企業から

排出枠を買い取る制度です。

 米中脱炭素ビジネスの正体 CO2排出権取引 03

例えば上の図のようにA社はCO2排出の余剰があり、

これをB社に売却する事が出来るのです。

この制度によって大儲けするのが、米国テスラ社です。

テスラ社は、全てEV車なので、走行中にCO2を排出しません。

そのため、基準内でCO2を排出する枠を丸々持っています。

その余った排出枠を日本や欧州の自動車メーカーに売却しているのです。

例えば

フェラーリ、アルファロメオ、ジープなどを傘下に持つイタリアの巨大自動車会社FIAT（ファイアット）に、排出権を２０００億円超で売却しています。

そして、そのお金で上海とベルリンに巨大工場を建設。

 

このように温暖化の人為的CO2犯人説を吹聴しEV車を推進することで、

「リチウムイオン電池」が売れる中国企業CATLと

「排出権」を売買する米国企業テスラ社が、大儲け出来るのです。

 

以上のようにEV推進の裏には、お金と利権が隠れているのです。

しかしこれは、

「CO2排出を削減する」というお題目で作られた

“脱・炭素”詐欺の一例にすぎません。

CO2削減する為の“脱・炭素”という美辞麗句は、なんとなく聞こえは良いですが

その裏では

アメリカや中国の詐欺商法の温床となっているのです。
『米中対立だ！』っと叫ばれているわりには、随分仲良しですねーー

またそればかりでなく、

彼らは売国奴達と手を組み、ここ日本でも大儲けを画策しているのです。

 

更に日本は“脱・炭素”詐欺の草刈り場となっており

アメリカや中国は“脱・炭素”ビジネス（詐欺）を利用して

日本の『土地・企業・技術・農業・国民』といった国民の宝を奪おうとしているのです。

このままでは日本の宝が奪われ、

豊かな日本を自分の子供や孫の世代に残すことが

出来なくなってしまうかも知れません。

彼らの手口の騙されず、日本を解体されない為に

先ず実態を知ることが重要です。