冷戦後１９９２年にCIA長官は「（対日）経済戦争に資産４割以上を提供する」
と発言しました。そして・・・

■JAPAN2000（CIA報告書 1992年作成）

アメリカの軍事力がなければ、日本は自前で軍事力の大幅拡大を引き受ける可能性がある。そうした展開は地域の緊張を増大させるだろう。（略）

日本の明確な意図はアメリカの影から抜け出す事であり、今や独自の影を造り始めている。

　（歳川隆雄著『CIA委託報告書日本２０００』１３９～１４０頁より）

日米同盟とは、日本を永遠に属領のままにしておく為に、原案も米軍が書きました。今なおそれにより、経済奴隷として働かせ、富を吸い上げています。
■経済戦争

上述のレポートを出したCIA、先回も、オウム真理教の背後で操っていたのがCIAだとする元自衛隊の発言をご紹介しました。

そのオウム（CIA）は、サリンだけではなくあらゆる科学兵器、生物兵器を以て日本破壊を目論んでいました。
炭疽菌やエボラ出血熱のウイルス、ボツリヌス菌等…

事件として表面化したものでは、例えば1993 年（赤の下線）

この時は未遂でした。しかし彼らは国会議事堂や皇居、東京タワー、横浜、それから霞ヶ関などでも実際に散布したとのことです。

1990年ぐらいにエボラ出血熱の株、病原菌をアフリカで探し回っていました。

オウム真理教が、麻原彰晃死刑囚が16人の医師と看護師を連れてアフリカのザイールに入国し、そこでエボラ出血熱に関する情報収集を行っており
エボラウイルスを日本に持ち帰ることまで計画していたという事実は
米国衛生機関のCDCが発行した機関紙の論文（1999 年 8 月）にもあります。
地下鉄サリン事件が起こったのはその5年後です。
今も流行っている「ウイルス」も昔から兵器として使用されるのはよくある事です。

それにしても米国CDCさん、さすがCIAと近いだけあってお詳しいです…。

彼らディープステートはいつも直接手を汚しません。

狙った国の国民を傀儡に使い、国民同士を分断させます。 

ちなみに、このサリン事件が起こった１９９５年は、阪神淡路大震災（震源地は米国ベクテル社がボーリング工事した明石海峡大橋付近）が起こった年でもあります。
さて、今日の本論です。
■米国は日本に、サイバー戦争を既に仕掛けた
３１１もサイバー戦です。

「３１１～助け合いの絆で乗り越えた日々」より引用

■マグナBSP社は、原子炉建屋内で禁止のインターネット回線を秘密裡に設置していた

常時接続で「Stuxnet」によって原子炉運転パネルに「通常運転中」を偽装させながら、

各原子炉を「リモート・コントロール」可能な状態にしていた。 

■2010年4月（３１１の前年）

「マグナBSP」は「福島第一」セキュリティ担当となった。

日本政府が「日本の国民と国土への安全保障」に直結する「福島原発の安全保障」を、

設立十年しか経っていないイスラエルのセキュリティ会社に任せた。

※他国に日本の国家安全保障を委託したのはなぜか？

この「マグナBSP」は、核兵器を製造するイスラエル軍基地ディモナをベースとしている。

「マグナBSP」が「福島第一」セキュリティ担当となった直後の2010年6月、

米国・イスラエル両政府がジョージ・W・ブッシュの許可で

「イランの核施設攻撃」のため共同開発したマルウェア「Stuxnet」が「流出」［『New York Times』2012年6月1日付］。

「マグナBSP」は、東日本大震災・福島原発事故当時、各原子炉制御室を含めた福島原発全てに、

秘密裡に、原子炉建屋内では禁止されている「双方向のインターネット回線」を設置しており、

常時接続で「Stuxnet」によって原子炉運転パネルに「通常運転中」を偽装させながら、

各原子炉を「リモート・コントロール」可能な状態にしていた。

東電がマグナBSPのインターネット設置の事実を知ったのは、

東日本大震災で福島第一1～4号機が水素爆発してしまった後の2011年3月15日イスラエル『エルサレム・ポスト』紙記事によってであった。）

３１１だけではありません。
■日本全土へのサイバー攻撃（スノーデンの証言）

米国の同盟国をやめた瞬間に、CIAのマルウェアが日本中のインフラを崩壊させる、その真偽 ―映画『スノーデン』のオリバー・ストーン監督の会見2017.1.18

（文字おこし）

●岩上安身氏：
日本の通信システムの次にインフラも乗っ取り、密かにマルウェアを送電網やダム病院にも仕掛け、日本が同盟国でなくなった日には、日本は終わりだと証言する件（くだり）があります。大変ショッキングです。監督は日本列島から電気が消えていくシーンを挿入されています。

　もし、このマルウェアが日本のインフラ電源に仕掛けられ、原発に仕掛けられていた場合、全電源喪失が起こることを意味します。日本が米国の同盟国でなくなった途端にサイバー攻撃をかけるという米国からの脅しだと日本国民としては思いますが、スノーデンの証言はどこまで事実なのか？

●オリバー・ストーン監督：

この作品で私の主観は一切、入れていない。スノーデンが語ってくれた内容を映画化した。私は彼の言ったことは全部真実だと考えている。

　スノーデンが横田基地にいた2010年頃の話に戻るが、彼から私が聞いたのは、日本国民、日本中を監視したいと申し出たが、日本の情報機関が、それは違法であり、倫理的にいかがなものかと拒否。しかし、それでも構わず監視したということ。

　日本が米国の同盟国でなくなった瞬間にインフラをすべて落とすことができるように、民間のインフラにマルウェアを仕込んであると彼は言った。核施設に関しては、彼自身の言葉では聞いていない。私の勝手な考えでは核施設は全く違う形を取っているのではないか。

　スノーデンが言っていたことだが、ブラジル、メキシコ、オーストリア、おそらくイギリスも同じようなことがされている。これはいわば『サイバー戦争』だ。しかも、すでに仕掛けられている。

　そもそもの発端は2007年～8年頃に、米国がイランにマルウエアを仕込んだところから始まる。2010年頃、イランの幾つかの核施設にウィルスを送り込むことに成功した。そして数ヶ月後にはそのウィルスが中東、そして世界に広がっていった。

　当時の情報機関のトップ、マイケル・ヘイデン氏がこの事実を公言してしまった。『イランという敵をこういう形でやり込めることができて良かった』と。この時のウィルスは『stuxnet』。イスラエルと米国がイランに仕掛けたものだ。

（管理人加筆：３１１に発覚した、日本の全ての原発施設に仕掛けているイスラエルのウイルス）

　このウィルスが発端となり、世界中でウィルス攻撃が可能になり、サイバー戦争が始まった。しかし、そもそもイランにウィルスを仕掛けた事自体が、米国の宣戦布告なしのサイバー戦争突入の行為だと私は思う。

　今、米国から、特にサイバー関係に関する虚偽のニュースがたくさん出てきている。米国から発信されるニュースは、疑いの目を持って見て欲しい。サイバー戦争で言えば米国がリーダーで、一番大きなプログラムを持っているんですから。

　ロシアからサイバー攻撃されたというニュースも、ほとんど証拠がない。その全てに、スノーデンは注目をするキッカケを作ってくれた。サイバー戦争の実態はまだ表面しか分かっていない新しいものだ。1945年に原子爆弾が日本に落とされたことも新しい戦争の始まりだったが、サイバー戦争というのが新しい戦争の形であり、それが、この映画で描かれていることだ。世界に対する監視システム体制とともにあるという事実を皆さんに知っていただきたい。

　（管理人加筆：コロナを煽り緊急事態宣言を憲法に折り込む話も関係している）

　もう一つだけ。法的な定義を鑑みてもこれは戦争行為だと思う。米国、日本、そして米国の他の同盟国は、米国にとって『同盟国』ではない。『人質』に取られていると私は考えている。

　例えば、日本が中国や他の経済圏と協力関係を持ち、米国との同盟から離れようとすれば、おそらく脅迫されるでしょう。これは、非常にシリアスな問題だと受け止めていただきたい。

　一人でもいいので、日本のジャーナリストが『これは事実なのか？』と防衛省に尋ねてほしい。政府は『知らない』というか、否定するかもしれないが。米国NSAはもちろん否定します。スノーデン自体が大したランクの人物ではないと問題を矮小化させている。

　しかし、それは事実ではない。スノーデンはこれだけの膨大な資料を提供してくれている。日本だけではなく、ブラジルやメキシコでも、政府に対し意見を求めるという動きを私は見たいと思う。

　米国のジャーナリストからこうした質問が出なかったことがむしろ驚きだ。これが世界の問題の一つなのに、説明責任が全くないということが。

　日本では昨年4月に電力自由化が実現したが、原発事故を起こした東電から電力を変えたのは人口の5％以下。スノーデンの『僕は選択肢を市民に提示したかった』というセリフがあるが、監視されるかされないか、選択肢を迫られた市民の反応はどんなものだったか。

　そもそも、『セキュリティvs自由』という等式がまず間違っている。映画でも描いているが、それぞれの意識や魂をきちんと持つことが重要で、より大きな国家、NSAのような存在に明け渡してはいけない。

　米国自体、国民に安全を与えることなどできない。今までもたくさん失敗してきた。一番顕著だったのが『9.11』。NSAはテロリストを把握していた。FBIもCIAもそれぞれに情報を持っていた。

　サンディエゴにテロリストたちが着いた事実も把握していたが、官僚主義の穴に落ち、その情報が他の機関に伝わることがなかった。失敗という意味ではイラク戦争もそうだ。大量殺戮兵器があるという誤情報で動いたのは周知の事実だ。

　ベトナム戦争も最初から最後までCIAが作り上げた情報によるものだった。誤った情報しか与えられていないにも関わらず、国民はいまだに情報機関を重要視している（日本の情報機関も同様）。最近では言えばロシアにハッキングされたと情報機関は言っているが証拠は一切ない。

　米国に限らず情報機関が政治化されてきている。『9.11』の後、米国は何十億ドルも費やして安全のための機関を増やしたが、安全性でいえば減っている。だから、『セキュリティvs自由』という等式は間違っている。

　そもそも、安全は与えられないものなのだから。正しい形で用いれば、監視システムは効果的だとも考えている。スノーデンも何度も言っているが、ターゲットを選択した形での監視システムは有効だ。

　この映画はアメリカ資本が一切入っていない。仏、独など、スノーデンを非常にリスペクトしてくれている国からの出資で作られている。もちろん米国のメジャースタジオにも話したが、全て断られた。理由は分かりません。

　恐らく、自分たちで自己検閲し、または何か、恐怖心を感じてのことなのかもしれない。米国では小さな配給会社のオープンロードが配給してくれることになった。色々な国でもお見せする事が非常に困難な作品だった。

　日本ではショーゲートが配給してくれるということで、非常に感謝している。日本の方にも是非、観ていただき、この問題の巨大さ、複雑さを考えてほしいと思います」

----- ----- ----- 以上、オリバー・ストーン監督の会見
日本のメディアはCIAが牛耳っており、これら一切は覆い隠して報じません。

日本を「隠れ植民地」と呼ぶ理由です。国民は「日本は、主権国家だ」と錯覚しています。

これらの我欲主義勢力が世界を覆っています。どの様に立ち向かえばよいのでしょうか？
世界で唯一つ日本だけが過去に於いて、この頑なな心を氷解させた強さを我が先人は持っていました。

マクスウェル・テイラー・ケネディ氏（ケネディ元大統領の甥）が

ご自身の本に次のように記しています。

 

マクスウェル・テイラー・ケネディ著「特攻 空母バンカーヒルと二人のカミカゼ―米軍兵士が見た沖縄特攻戦の真実」より）

------ ------ ------ ------ ------ ------

米国の若者は、米国軍人の犠牲は、自由を守る為に必要だったと教えられる。

日本軍の上層部が敗北を認識した上で、

大勢の若者を特攻隊員に任命したのは、

絶望的な大義に命を捧げた若者達の先例が

以後、何千、何万年と、人々の自己犠牲精神を掻き立て続けるだろう

と考えての事だった。

彼らの最後の望みは、

未来の日本人が、特攻隊の精神を受け継いで

何事にも屈しない、強い心を持ち続ける事だった。

（略）人の心を強く惹き付け、尊ばれる側面があったという事を

理解しようと努めるべきではないだろうか。

------ ------ ------ ------ ------ ------

（アイヴァン・モリス 、フランスの日本史家）

「彼等は、外国がもたらす汚れから日本の清らかな土地を護るため

また家族を防衛する為生命を捧げる義務があると、遺書に書き遺している。」

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当時先人たちが闘ったと同じ勢力と、今私たちは闘っています。
しかし本当の戦いはミサイルではなく、「人間の誕生と教育」です。
我欲主義の心を氷解するのは、愛情主義しかありません。
日本の未来を力強く担ってくれる次世代を産み育てる環境（航空母艦）を準備しました。
助け合い精神で、お金がなくても結婚でき、お金がなくても子供を産み育てられる環境を築いてゆきます。
日本古来の大家族の連帯を取り戻します。

この国づくりに挑戦する若者はいませんか？。
そして
その若者達の為にお知恵とお力を下さるご高齢世代を募っています。

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↓こういった正論が出れば、直ぐに潰そうと圧力がかかります。勇気ある声に感謝します。
●新潟大学名誉教授が訴える「新型コロナワクチンの危険性」の内容。これらのワクチンの身体への不安な影響は、場合により「永続的」に続く
https://indeep.jp/anxious-effects-of-these-vaccines-can-sometimes-be-permanent/

以下、ワクチンについてIn Deepさんよりシェアします。
（この種の投稿を、過去BANされた経験がある為、そのままコピペします）
医師と科学者たちのグループが、欧州医薬品庁（EMA）に、コロナワクチンの危険性を訴えると共に、
「ワクチンの認可を取り消すように要請する」内容の書簡を提出していたことが判明しました。（略）
以下書簡全文
Urgent Open Letter from Doctors and Scientists to the European Medicines Agency regarding COVID-19 Vaccine Safety Concerns
Doctors for Covid Ethics 2021/03/11
2021年2月28日
親愛なる関係者の皆様方。
私たちは、医師および科学者として、患者からのインフォームドコンセントを得た上で、適切に開発および展開された新しい医療介入の使用を原則として支援しています。
このスタンスには、治療法同様にワクチンを含みます。

現在、ワ​​クチンの安全性に関する主要な問題が、欧州医薬品庁（EMA）による承認前に適切に対処されているかどうかを私たちは疑問視しています。
緊急の問題として、欧州医薬品庁が以下の問題への対応を提供することをここに要請いたします。

１. 筋肉内注射のあと、遺伝子ベースのワクチンが血流に到達し、全身に広がる可能性を考慮しなければなりません。欧州医薬品庁によるヒトでの使用が承認される前に、3つのワクチンすべてを使用した前臨床動物モデルでこの可能性が排除されたという証拠を要求します。

２. そのような証拠が利用できない場合、ワクチンは（身体内の）循環に閉じ込められたままであり、内皮細胞に取り込まれる可能性を考えなければなりません。これは、特に血流が遅い部位、つまり小さな血管や毛細血管で起こると考える理由があります。欧州医薬品庁によるヒトでの使用が承認される前に、3つのワクチンすべてを使用した前臨床動物モデルで、これが起こる確率が除外されたという証拠を要求します。

３. そのような証拠が利用できない場合、ワクチンの核酸の発現中に、スパイクタンパク質に由来するペプチドが細胞の管腔表面の MHCI （※ 細胞表面の糖タンパク質）経路を介して提示されることが予測される必要があります。

多くの健康な人は、そのようなペプチドを認識する CD8リンパ球 （※ 免疫細胞のキラーT細胞）を持っています。これは、以前の COVID 感染が原因である可能性がありますが、他のタイプのコロナウイルスとの交差反応も原因です。

これらのリンパ球がそれぞれの細胞に攻撃を仕掛けると想定する必要があります。欧州医薬品庁によるヒトでの使用が承認される前に、3つのワクチンすべてを使用した前臨床動物モデルでこのような確率が除外されたという証拠を要求します。

４. そのような証拠が利用できない場合、血小板活性化を介した血液凝固のその後の誘発を伴う内皮損傷が、全身の無数の部位で起こることが予測されなければなりません。欧州医薬品庁によるヒトでの使用が承認される前に、3つのワクチンすべてを使用した前臨床動物モデルでこのようなことが起きる確率が除外されたという証拠を要求します。

５. そのような証拠が利用できない場合、これが血小板数の減少、血中 D-ダイマー （血液検査において血栓症の判定に使われる物質）の出現、および脳、脊髄、心臓を含む全身の無数の虚血性病変につながることが想定されなければなりません。

出血障害は、他の可能性の中でもとりわけ、大量の出血や出血性脳卒中を含む新しいタイプの DIC症候群 （※ 微小血栓が多発する病態）の結果として発生する可能性があります。欧州医薬品庁によるヒトでの使用が承認される前に、3つのワクチンすべてを使用した前臨床動物モデルでこれらすべての可能性が除外されたという証拠を要求します。

６. SARS-CoV-2 スパイクタンパク質は血小板の ACE2受容体に結合し、その結果、血小板が活性化されます。血小板減少症は、SARS-CoV-2 感染の重症例で報告されています。この血小板減少症は、ワクチン接種を受けた人たちからも報告されています。播種性血管内凝固症候群（DIC）にもつながる血小板活性化の潜在的な危険性が、欧州医薬品庁によるヒトでの使用の承認前に、3つのワクチンすべてで除外されたという証拠を要求します。

７. SARS-CoV-2 が世界中を席巻し、多くの死者に関連するパンデミックが発生しました。しかし、ワクチンの承認を検討するまでに、世界のますます多くの割合の人々がすでに感染しており、最悪のパンデミックがすでに和らいでいるため、ほとんどの国の医療制度はもはや圧倒される差し迫った脅威にはさらされていませんでした。

したがって、欧州医薬品庁が 3つのワクチンすべての製造業者に条件付き販売承認を付与した時点で、実際の緊急事態が存在したという決定的な証拠を要求します。これは、そのような緊急事態が原因であるとされる欧州医薬品庁によるヒトでの使用の承認を正当化するためです。

これらのようなすべての証拠が入手できない場合は、欧州医薬品庁による調査の実施によって上記のすべての問題が適切に対処されるまで、遺伝子ベースのワクチンの使用の承認を取り下げることを要求します。

欧州医薬品庁による COVID-19ワクチンの承認は時期尚早で無謀であり、ここには、ワクチンの投与が「人体実験」を構成していることを含みますが、これに限定されない深刻な懸念があります。これはニュルンベルク綱領に違反しています。

緊急の状況を考慮して、7日以内にこのメールに返信し、すべての懸念に実質的に対処するようお願いします。この合理的な要求に従わないことを選択した場合は、この書簡を公開します。（→公開に至る）

---

ここまでです。
わかりにくいですので、このバクディ教授たち一団の医師と科学者たちの懸念を、ここからピックアップしますと、おおむね以下のような感じだと思われます。

・筋肉注射されたワクチンは、身体内の血液等の循環から出ることがなく、細胞に取り込まれ、小さな血管などに広がる可能性

・ワクチンによるスパイクタンパク質の産生により、キラーT細胞などの免疫細胞が自分の細胞を攻撃する可能性（自己免疫疾患などにつながる可能性）

・そのようなことにより、内皮損傷が全身の部位で起こり、大量出血や出血性脳卒中、あるいは血栓症が多発する可能性と、脳、脊髄、心臓などを含む全身の虚血性病変につながる可能性

などの、あくまで「可能性」ですが、それを警告しています。
また、上のうちの「３」は、ADE （抗体依存性感染増強）のことを述べているように思われます。
血栓に関しては、この公開書簡の後から、次々と世界中で報告されています。
・アストラゼネカ製ワクチン、数か国が使用見合わせ　血栓症懸念 （AFP 2021/03/12）

しかし即座に、製薬企業と WHO は、「血栓とワクチンに因果関係はない」と発表しています。

なお、これらの影響の件で誤解していただきたくないのは、これらは「いわゆる副反応と呼ばれるものではない」ということです。接種直後に起きる副反応ではなく、体内にワクチンのもともとの効能が発現するにしたがって起きる可能性があることで、そして、「そのワクチンの効能がいつ停止されるのか」は、よくわからないのです。

ですので、あくまで可能性ですが、比較的中長期で、バクディ教授たち一団の医師と科学者たちの懸念が起こり続けることもあり得るのかもしれません。

また、スチャリット・バクディ教授は、公式声明を動画でも投稿しています。以下にあります。
Covid-19 vaccine safety concerns

バクディ教授は、おおむね、以下のようなことを述べられています。文章化したものはこちら（英語）にあります。

バクディ教授の公式声明動画より

私たちが公開書簡を提出してすぐに、ノルウェー保健当局が、COVID-19ワクチンは危険性が高すぎて虚弱な高齢者に使用できない可能性があると警告しました。本来は、高齢者こそがこれらのワクチンにより保護されるように設計されているはずです。

ワクチンの作用機序により、病態生理学的に有害な特性を持つスパイクタンパク質の産生を刺激するために、（高齢者だけではなく）年をとっていない、すでに（基礎疾患など他の）病気になっている脆弱な人々もその中にいる可能性があることを付け加えておきます。

最新のデータによると、このワクチンの副作用は、たとえば以前にコロナウイルスに感染したことがある人では 3倍ほどとなっています。

これらのワクチンは、数か月以上の臨床試験を受けておらず、これは安全性と有効性を確立するには短すぎる期間です。

したがって、出発点として、ワクチン接種から 28日以内に発生したすべての死亡事例を列挙して評価し、ワクチン接種を受けていない人と臨床像を比較することが重要であると私たちは考えています。

より広義には、COVID-19ワクチンの開発に関して、欧州評議会議員会議は 2021年1月27日の「決議 2361」で、加盟国はすべての COVID-19ワクチンが高品質の試験によってサポートされていることを確認する必要があると述べています。

欧州医薬品庁の職員たち、および EU諸国の他の規制機関は、この基準に拘束されます。この決議により、まだフェーズ 3の研究にある医療製品を適用することは、決議 2361に違反している可能性があることを認識しておく必要があります。

決議 2361に基づき、加盟国は市民に予防接種が義務付けられていないことを通知し、政治的、社会的、またはその他の方法で予防接種を受けるよう圧力をかけられないようにする必要があります。さらに、ワクチンを接種していないことで誰も差別されないようにする必要があります。 （lbry.tv）

ここに出てくる「決議 2361」とは何か調べてみましたら、以下のスウェーデンの報道にありました。

欧州評議会は決議で次のように述べた。「予防接種は義務的であってはならず、予防接種を受けていない人が差別されてはならない」

nyatider.nu 2021/02/07

1月27日、欧州評議会は「決議 2361」に署名した。これは、加盟国では予防接種を義務化すべきではないと述べている。さらに、予防接種を受けていない人たちが、いかなる方法でも差別されることは許されないことを示す。

これにより、たとえば、デンマーク政府は、計画していた「ワクチンパスポート」これは、移動や特定の場所への訪問を許可する人を管理するものだが、その計画を事実上停止する。

簡単にいえば、

「ワクチン接種を義務化したり、強制してはいけない」

ということが欧州評議会（EUと同じではない 47カ国）で可決された話で、そして、スチャリット・バクディ教授たち医師団の談話は、

「ワクチンを含めたいかなる医療措置も、適正な臨床試験を経ておこなわれるべきである」

ということを述べているわけで、どれも「本来なら当たり前」のことなのですが、世界中の主流の保健当局やマスメディアは、「試験期間が短くても安全性に問題なし。だから全員受けなさい」と言い続けています。

しかし「時間的経過」にとって代わる存在というものは、この現在の社会には存在しないはずです。

つまり、「中長期の影響は、中長期という時間的経過を見るしかない」
のが本来の臨床試験だと思いますが、
現在のコロナワクチンは、おおむね
それらの手順を吹っ飛ばして実用化されています。

なお、特に mRNA ワクチンの作用について、もう少し具体的に警告を発しているアメリカの医師たちの言葉を載せさせていただき今回は締めさせていただきます。

医師グループ「アメリカ・フロントライン・ドクターズ （America’s Frontline Doctors）」の医師、サイモン・ゴールド医師によるものです。こちらに動画があります。

これが正しいのかどうかの判断は専門家ではない私にはできないですが、アメリカやヨーロッパの医師たちの一部はこのように言う人たちが多いです。

mRNA遺伝子治療の危険性

サイモン・ゴールド医師 （Dr. Simone Gold）

通常、メッセンジャーRNA （mRNA）は体内では遊離していません。なぜなら、それは危険信号だからです。分子生物学のセントラルドグマ（DNA → RNA → タンパク質へと指令が流れる生物の中心教義）は、私たちの遺伝暗号である DNA が、メッセンジャー RNA に転写、書き込みされることをあらわします。

そのメッセンジャー RNA はタンパク質に翻訳されるか、細胞内の遺伝子発現を調節するための調節能力で使用されます。

したがって、メッセンジャー RNA を合成し、それを熱安定性にすること、つまりメッセンジャー RNA が分解されないようにすることには問題があります。遊離した RNA と DNA を分解する酵素がたくさんあります。遊離したRNA と DNA もまた、免疫系への危険信号であるためです。それらは文字通り炎症性疾患を引き起こします。

ポリエチレングリコール、および脂質ナノ粒子は、体のすべての細胞に入り、この合成 RNA で自分の遺伝子の調節を変えることができます。その一部は、実際には遺伝子のメッセージです。

たとえばシンシチンがあります。

シンシチンは、ヒトゲノムにコードされている内因性ガンマレトロウイルス・エンベロープです。シンシチンが……体内の、たとえば脳で異常に発現し、これらの脂質ナノ粒子が入ると、多発性硬化症になることがわかっています。

その遺伝子の発現だけでも、ミクログリア（中枢神経系の免疫担当細胞）を刺激させます。

それは文字通り炎症を起こし、脳ミクログリア間のコミュニケーションを調節不全にします。脳ミクログリア間のコミュニケーションは、脳内の毒素や病原体の除去と星状細胞とのコミュニケーションに重要なものです。

免疫系だけでなく、炎症の調光スイッチである内在性カンナビノイドシステムも調節不全にします。臨床試験では、多発性硬化症が有害事象としてすでに見られています。筋肉痛性脳脊髄炎も見られます。これは脳と脊髄の炎症です。

～～～ご参考～～～


こういった発言を普段からされていた為この方の元には・・・

ドルの崩壊が静かに始まっています。
世界中で経済が寸断され、日本にも餓死者が出るでしょう。
経済の混乱は世界大戦を引き起こすかも知れません。

この金融崩壊は、人類が本質に立ち返るチャンスです。
真の価値観に気づき、苦難をバネとして今迄の自分から脱皮するチャンスです。

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侵略の構図【中国公明党（一貫して媚中）（選挙で依存）自民党／日本】

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(数年前の記事、BANにより再掲)
このCIAが、日本に於いては『治外法権』で横田空域からノーパスで出入り自由。また著名人として親日を装い日本で活躍する者達の中にもCIAスパイは多くいます。この事実を前提にお読みください。

彼らによってアメリカの言いなりにならない日本の政治家や官僚は赤子の手をひねるように社会から抹殺されています。ある者は病死や事故を装い、ある者はスキャンダルで（火のない所に、煙を立てる）。

以下、CIA活動実態のごく一例です。動画は削除されました。

グァテマラ、コンゴのルムンバ、キューバのカストロの例

（ここから、一部文字おこし） 

アレン・ダレスＣＩＡ長官が、パーレビ国王を政権の座に復帰させる計画を立てた。（アレン・ダレス：日本に原爆の人体実験と日米安保条約を押しつけたジョン・フォスター・ダレスの弟）

 

「黒幕は誰か？ブリティッシュペトロリウムです。

イギリスの首相がアイゼンハワー大統領を訪れアメリカもサウジアラビアと同様にイギリスにはイランの油田が必要だと言った。

アメリカはそれに乗ったわけです。」（元ＣＩＡ職員（中東担当）ロバート・ベア）

 

「モサデク事件は組織的な計画でした。イランを手放すわけにはいかない。

しかし朝鮮戦争のように戦う事だけの準備はない。そこでＣＩＡを使った秘密工作が考えられたわけです。

ダレス長官は、戦争をせずに成果を上げる最善の方法はＣＩＡを利用して政権を転覆させる事だと言い、それが大成功をおさめました。

だからグァテマラにも他の国にも、この方法を使ったのです。

卑劣だが、一番簡単だからです。

（国家安全保障会議　主席委員　中東地域　７７-７９年　ウィリアム・クワンド）

 

【グァテマラ】

カリブ海有数の、バナナや熱帯果物の産出国であるグァテマラは殆ど全ての国土、全ての経済を、アメリカの多国籍企業、ユナイテッド・フルーツ社に握られていました。

１９５４年６月、グァテマラのアルペンス・グスマン大統領はユナイテッド・フルーツ社が所有する土地を貧しい農民達に分け与えると共に同社が輸出する果物に課税しようとしました。

 

「ユナイテッド・フルーツ社はアメリカ政府に圧力をかけグァテマラを破産に追い込もうとしたのです。」

(元CIAテロ対策本部職員　ロバート・スティール）

 

「ホワイトハウスや国防総省にコネクションを持つユナイテッド・フルーツ社は

アルペンス政権転覆をホワイトハウスに要求できるほどの発言力を持っていました」（元国務相職員　ウィリアム・ブラム）

 

大規模なクーデター計画が、アイゼンハワー大統領、アレン・ダレスとその兄ジョン・フォスター・ダレス国務長官の話し合いで決まりました。

ダレス兄弟は最も大事な外交と情報活動の双方のトップに居たのです。

アレン・ダレスはユナイテッド・フルーツ社の経営陣の一人でもありました。

ＣＩＡはアルベンス政権を転覆させ、アルマス将軍率いる軍事政権を樹立させます。

アルマス将軍が最初に行った事は、ユナイテッド・フルーツ社とアメリカの利権を脅かす土地改革法を潰すことでした。

 

「グァテマラ大量虐殺の責任はアメリカ政府とＣＩＡにあります。

僅かな輸出税を払いたくないが為に、あの様な人物を権力の座に付けたからです」(元CIAテロ対策本部職員　ロバート・スティール）

 

「軍事独裁政権を樹立させた事によってそれから４０年もの間

グァテマラでは、何十万人もの人が殺されました」

（元国務相職員　ウィリアム・ブラム）

 

 

コンゴの資源を奪う為に起こしたアメリカによるヤラセ紛争

※ルムンバとは、コンゴ共和国の政治家で、独立期の指導者

 

１９６０年コンゴがベルギーから独立し、指導者ルムンバが首相に就任

コンゴには莫大な鉱物資源があり、アメリカはそれを盗む事を目論んでいました。

 

「その為にルムンバは転覆させられました。この事はアフリカにとって、恐ろしい前例となりました」

（元国務相職員　ウィリアム・ブラム）

 

「１９６０年８月１８日に開かれたミーティングで、アイゼンハワー大統領はルムンバ排除を示唆しました」

（ＣＩＡテロ対策本部長　１９９５－９８年　チャールズ・コーガン）

 

「大使館の中で、ルムンバを首相から降ろす事について議論しました」

（CIA副長官（１９７８－８１）フランク・カールーチ）

 

「国家安全保障会議で、ルムンバ暗殺の委任を受けたアレン・ダレスはそれを実行に移した。」

（CIAテロ対策本部長（１９９５－９８）　チャールズ・コーガン）

 

「ルムンバ暗殺の命令が下り、毒入りの歯磨きが支局長の元へ送られました。

彼はそれを拒否しました」

（CIA副長官（１９７８－８１）フランク・カールーチ）

 

当時の大統領アイゼンハワーもこの暗殺計画を承認していた。

モトス将軍はルムンバを撃ち殺しました。

 

「これがアメリカのやり方だったわけです」

「問題は、自らの力を過信し、思い上がったこと。

『カストロなんて簡単だ』と考えた」（→日本の官僚や政治家も赤子の手をひねるようなもの）

（CIA支局長（１９８６－８９）ミルトン・バーデン）

 

「CIAは、独裁者を選び国を支配させるようにと大統領に命令されたのです」

（ワシントンポスト紙　副編集長　ジム・ホーグランド）

 

「正しいか間違いか、それは別問題だ。

CIAは秘密工作をする為にあるのだ」

（元KGBアメリカ担当責任者　オレグ・カルーギン）

 

「世界中のあらゆる所で、CIAに出来ないことは何もない。

この神話をイランや中央アメリカに関与していた時代からCIA関係者自らが信じ始めた」

（CIA長官（73年）ジェームズ・シュレジンガー）

 

「彼らは自分たちの地位、金、権力を大統領にモノが言える立場を利用し、維持した。

本当にトラブルの時には、『我々が政権を転覆させるぞ』と言える立場です」

（「CIA秘められた歴史」著者　ジョセフ・トレント）

 

カストロ暗殺計画

「キューバなどタダの間抜けな国だと考えていた」

(元CIAテロ対策本部職員　ロバート・スティール）

 

カストロ

「天は我々に味方している。必ず、勝利を手にするだろう」

 

「カストロは、悪い例を作った。小国の島国（キューバ）がアメリカ政府に抵抗し、属国にはならないと言うのだ。衝撃だった。」

（元国務相職員　ウィリアム・ブラム）

（→つまり、アメリカの「属国にならない」と言うなど、カストロは生意気だ。暗殺だ。）

 

●ピッグス湾事件（１９６１年４月）

カストロ政権転覆を謀ったがアメリカの失敗に終わる。

ケネディ大統領がCIAに協力しなかった為。

そのためCIAはケネディに腹を立て、嫌った。

その後ケネディはCIAにカストロ暗殺計画の全権を与えた。

 

６３年ケネディ暗殺までに

カストロに対し少なくとも８回の暗殺計画が立てられた。

 

CIA統合参謀部長はケネディに提案　「リメンバー××」

「キューバがアメリカ本土を攻撃し、アメリカ国民を殺したように見せかけ

それを理由に、アメリカが軍事行動に出る」

それは却下された。

 

「当時のCIAはカストロをどうするか策謀を巡らせていた。」

（CIA長官（１９８７－９１）ウィリアム・ウェブスター）

 

「カストロ暗殺は何度も試みた。中にはカストロの葉巻を爆発させる等…」

（CIA支局長（１９８６－８９）ミルトン・バーデン）

 

「痒くなる粉を彼の髭に染みこませるとか…彼の地位を弱体化させる計画」

（CIA長官（１９８７－９１）ウィリアム・ウェブスター）

 

｢何十回となくカストロ暗殺が試みられた」

（元国務相職員　ウィリアム・ブラム）

 

「とにかくロバート・ケネディはカストロに執着していた」

（CIA支局長（１９８６－８９）ミルトン・バーデン）

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（文字おこし　ココまで「CIAの活動実態」）

以上、これらは海外で起こっている事ですが、

とりわけ日本に対しては、もっと強烈な力を注ぎ隠れ属国として仕上げてきました。
横田空域からノーパスで自由に出入りする治外法権の国際ヤクザ

水面下で暗躍してきた例を少しあげた記事はBANされました。
（「葬られてきた正義」属国・日本では正義は抹殺される）

 

(参考動画）

●９歳の少年『ベトナム中を涙させた少年』





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