「ワクチンの予防効果（有効性）は

ファイザーは９５％

モデルナは９４．１％　である」

と、このように発表され、接種が始まった筈の新型コロナワクチン。
ところが現実は・・・

友人が今、保健所の臨時職員として毎日感染者の対応にあたっているのですが

現代重症化している人の多くが『接種者』だと言うのです。

これはネット情報や偉い専門家の方からの伝聞ではなく

実際この目で確認した事実だと、その友人は言っていました。

念入りに計画されたプランデミックですから皆さんも驚かれないと思いますが
１年前を振り返ってみます。

以下丸谷元人氏の報告です。

２０２０年１１月のアメリカ上院での報告書があり報告者は、ピーター・マッカロー博士

この方はパンデミック初期から、抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」や、一般的に

入手可能な経口薬を使って多くの治療をして、実際かなりの実績を上げてきた方です。

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まず、この伝染力の強い新型コロナは、最初は風邪のような感じで始まって、

そのまま治ってしまうか、もしくはそのまま重篤な肺炎に悪化するまで約 2 週間かかる。

しかし今日まで、私たちは悲劇的にも（恣意的に）
その間に行える早期治療を無視してきた。

世界中の医師や研究者は、7 万 5,000 件以上の科学的報告と、5,400 万件以上の症例からウイルスのことについて多くのことを学んできましたが、

そんな彼らの治療法は、さまざまな既存の薬を組み合わせて発展させることで、

実際に多くの症状を抑えて体調不良の期間を軽減し、入院の数を減らして多くの死者を回避してきたのです」
と博士は言っています。

そういった世界中の多くの医師らの治療法は、実際に、本当に市販のサプリメントや授乳可能なジェネリック医薬品など、そういったものだけを使用して行われてきたということです。

抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」にしても 60 年ぐらい使われていて、

何が良いか悪いかというのはもう分かっているのです。

安全なのです。

博士はそのような複数の薬剤併用による早期在宅治療の結果を総合したものを、2020 年 8月 7 日発行の雑誌『The American Journal of Medicine』に発表しています。

しかし残念なことに、アメリカ政府はそれを支援するどころか、

「これは危ないから」などと言い法的規制をかけ、

多くの人が家庭での治療に使用するジェネリック医薬品の入手をさせなくしました。

その結果、医師たちは、弱い立場にある患者がウイルスの増殖により制御できなくなる前に、その薬を手に入れたいとするわけですが、

「その規制を回避しながら、何とかして薬を手に入れるということをしなければいけなくなった。回避策をやらなければいけなくなった。それを余儀なくされてきた」と言っているのです。

さらに博士は、

「政府機関や医療機関は、病院以外で新型コロナ患者に対応する医師に対して

『そんなことするな』と言い、何とかして患者を治療しようとする医師たちの試みを積極的に邪魔してきた。

その結果、悲しいことに、早期に治療を行った結果として入院を回避できる可能性はなくなってしまいました」と言っています。

 

つまり、新型コロナの治療にかなり効果を発揮して、実際、本当に有益なことが明らかになっていた薬があったにもかかわらず、政府自身がある種の規制をかけ、

一般の方たちが手に入らないようにしていた、ということです。

日本でも東京の江戸川病院で、この抗マラリア薬を使い、大変素晴らしい結果を出したということがありました。

30 人中 29 人が劇的に改善したということです。

しかし政府機関が既存の経口薬の入手を邪魔したのです。

これに続いて日本も同じような流れになりましたね。

マスコミはやたらと「抗マラリア薬はダメなのだ」と言い出し、

印象操作をやりましたよね。

この報告者のピーター・マッカロー博士は

「驚くべきことに、米国国立衛生研究所が昨年 ２０２１年１０月９日に発表した新型コロナ治療ガイドラインでは、

『リスクの高い患者であっても、

2 週間以上自宅で病気にさせて、最後には息ができなくなるようにするように』

ということを、医師に実際に指示している」

と言っています。

そして、

「最終的には息が詰まって窒息しかけて初めて病院に隔離するように」

という指示を、実際に出しているのです。

この米国国立衛生研究所といえば、アンソニー・ファウチ所長の研究所です。

さらにマッカロー博士は続けて、

「この国立衛生研究所、政府機関の代表者、そして学者は、

この治療、このガイドラインを『最高の科学だ』として指示しているが、

現場の多くの開業医や患者、地域のリーダーは、

『これは医学的にあまりに無責任だし、人道的にも非良心的である』と考えている」と。

博士は、2 点重要な点を指摘しています。

　①新型コロナ患者の外来治療受付を認めない
　②患者はどんなにしんどくても、もう窒息する直前までは、2 週間自宅で隔離しとけと指示した、

２０２１年１０月９日の国立衛生研究所のガイダンス、

及び丁度１年前の２０２０年７月１日にFDA が出した

「抗マラリア薬『ヒドロキシクロロキン』を治療に使うべきではない」

と言ったこのガイダンスの 2 つを、
「いずれも修正すべきであり、新型コロナ患者の外来治療を行ったり、この抗マラリア薬の使用に関する決定は、本当に現場の臨床的な判断に基づいて医師と患者の間の合意によって行われるべきだ」

と主張をしているのです。

当たり前の話です。

当たり前と言えば当たり前なのだけれど、これは、アメリカはさせていないのです。

この提言から見えてくるのは、
米国政府機関関係者や責任者らは、

最初からこの新型コロナに対する適切な治療を邪魔して、
患者の数を増やして悪化させ、死者を増やし、
その恐怖をどんどんマスコミを使って宣伝しまくり、

その結果、「この世で新型コロナに対抗できるのはワクチンだけだ」

という風潮を作り上げ、世界中の人々にワクチンを打ちまくることを計画していたのだろう

ということが、こういうところで見えてしまうわけです。
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以上
昨年テレビで、重症の肺炎患者へのECMOの治療などが大げさに報道されていましたね。

さて政府は、もうすぐ５歳以上のワクチン接種、そして３回目接種を始めようとしています。
既に死ななくても良い人が、大勢亡くなっています。
もう彼らのシナリオ通りにのせられるのは止めませんか？

先回の「隠された宗教改革の真実」の続きです。
教皇を指摘したのはルター達以外にもいました。

ローマ帝国がキリスト教内部に獅子身中の虫として入り込んだローマカトリック。
彼らの大罪の一つは十戒をはじめとして聖書を４２１か所も改竄したことです。

元々の十戒は「４，安息日」は第七日目の土曜日です。


これを消し去り、太陽崇拝の日曜日を「主の日」として崇拝させました。
聖書の預言通りです。


こうしてコンスタンチヌス帝は紀元３２１年、日曜休業令を発布しました。
今全世界はSunday（太陽崇拝の日）に太陽神を崇拝しています。





この太陽神崇拝の為のサンピエトロ寺院の建築費用に信者のお金を集めた為、ルターらは立ち上がりました。

多くの信者が離れてしまったカトリックが、そのままおとなしくしている筈はありません。

『６６６』について様々な憶測が飛び交っています。
その正体を、聖書には「人間を指す」と書かれています。
「人間」とは誰を指すのでしょうか…。

サタンの巣窟として聖書に描かれるバビロンは、現代のバチカンを指します。
以前の繰り返しになりますが、このローマ教皇を最初に指摘したのはマルティン・ルターです。




歴史を学ぶ事の意義は、過去よりも “今からどうするか” が大切です。
ところがその歴史は悉く捏造されてきました。
過去を正しく分析し、そこから様々な教訓を得ない人が
過去よりも良い未来を築く事は難しいです。
人生の羅針盤さえあれば、迷うことはありません。
ご関心のある方は、助け合い主義をご研究ください。
ご感想を頂いた方から理解度によって、更に深い情報を学んで頂けます。




ご感想はコチラから
https://tasuke-i.jp/advance/

黙示録 18:2-3

　彼は力強い声で叫んで言った、「倒れた、大いなるバビロン（バチカン）は倒れた。そして、それは悪魔の住む所、あらゆる汚れた霊の巣くつ、また、あらゆる汚れた憎むべき鳥の巣くつとなった。

　すべての国民は、彼女(教皇権)の姦淫に対する激しい怒りのぶどう酒を飲み、地の王たち(政治権力、王室）は彼女と姦淫を行い、地上の商人たち(国際金融資本等)は、彼女の極度のぜいたくによって富を得たからである」。

以下の情報について当然のことながら真偽を問う声があります。何故なら今迄を見ても司法も皆グルだったからです。
（以下Mayo97さんによる翻訳）
GIobaI Breaking News: 2022年1月15日
http://murderbydecree.com/wp-content/uploads/2022/01/Verdict-and-Sentence-of-the-International-Common-Law-Court-of-Justice.pdf?fbclid=IwAR3Cg3qFZwrQJmgY-ep4DEVXwl1EbKhnrIG3oMie7Nu5ZdQxfwg_cO-iQ0s

大手製薬会社、中国、バチカンは、国際裁判所によりジェノサイドと犯罪的陰謀の罪で有罪判決を受けました - COVIDワクチンは、リーダーの逮捕と資産の差し押さえを命じられたため禁止されました。
日本語訳（Mayo79さんのTelegram投稿より）

ブリュッセルとバンクーバー: 

2013年にローマ法王ベネディクトを追放した国際裁判所は、ファイザー、グラクソ・スミスクライン、中国、バチカンの幹部に「人類に対する犯罪」の有罪判決を下し、COVID企業主義に一石を投じました。

 

裁判所の判決は、75人に終身刑を宣告し、彼らの資産を差し押さえて法人を解散させ、「医療虐殺と大量殺人の産物」であるCOVIDワクチンの今後の製造、販売、使用を合法的に禁止しました。

国際法に基づいて開かれた4ヶ月間の裁判を経て、国際コモンロー裁判所(ICLCJ）の裁判官は、本日、歴史的な判決を下し、被告人に対する逮捕状および収用令状を発行しました。

有罪判決を受けたのは、ファイザー社とグラクソ・スミスクライン社のCEOであるアルバート・ボーラ氏とエマ・ウォームズレイ氏、中国の習近平国家主席、ローマ法王フランシスコ（ホルヘ・ベルゴリオ）氏、エリザベス女王（ウィンザー）、カナダのジャスティン・トルドー首相です。

裁判所の広報室によると、この事件は、世代を超えた巨大な犯罪と、それと同様の大規模な隠蔽工作に関わるものです。

教会、国家、企業の最高幹部は、人類を奴隷にするための犯罪的陰謀の一環として、COVID'sワクチンを製造するための致死的な薬物実験で子供たちを組織的に拷問し、人身売買し、殺害することを長年にわたって個人的に承認し、利益を得てきました。この陰謀は、罪のない人々を殺害し、武器、麻薬、子供、人間の臓器を売買し、それを暴露しようとする人々を黙らせたり破壊したりします。

 

「当裁判所は、責任者と企業を犯罪者とし、医療虐殺と子供の大量殺人の産物であるCOVIDワクチンのさらなる販売と使用を禁止することで、その陰謀に法的な終止符を打ちました。」

裁判所の評決と判決は、COVID体制のルーツを、殺人的な「インディアン・レジデンシャル・スクール」を含む、バチカンと英国王室によるカナダの先住民族の虐殺計画にまで遡ることで、責任者たちに大きな網をかけています。

法廷は、この大量虐殺に反対する人々、特にケビン・アネットは、15人の活動家を殺害し、最近ではアネットの命を何度も狙った有罪判決を受けた被告人によって、継続的に破壊の対象とされていることを立証しています。

「私たちの令状は、保安官や警察官だけでなく、世界中の人々に、有罪判決を受けた重罪犯人を逮捕し、彼らの資産を差し押さえ、大量虐殺の原因となったCOVIDワクチンの販売と使用を停止することによって、裁判所の判決を執行する力を与えるものです」と裁判所は述べています。

「子供たちを殺した犯人は、もはや行政や企業の特権を利用したり、偽装された公衆衛生上の危機のカモフラージュに隠れたりして、正義を逃れることはできません。」

この歴史的な評決と判決の執行に市民が直接参加するための行動計画については、明日1月16日、www.bbsradio.com/herewestand（太平洋時間午後3時、日本時間午後11時）に議論され、www.murderbydecree.com「ITCCS Updates」およびwww.reblicofkanata.ca「Breaking News」に掲載されます。

国際共通法裁判所刑事裁判部による教会と国家の犯罪に関する国際法廷（ITCCS）（2010年6月15日に国際法に基づいて設立）の支援のもとで

教会、国家、企業による人類に対する犯罪に関する国際共通法裁判所の判決 事件簿番号09152021-A001の概要（2022年1月15日付）

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1. 民主主義と法の支配を崩壊させた世界的なCOVIDコーポラトクラシーは、政府、企業、教会による意図的なジェノサイドと人類に対する犯罪の伝統と最新の段階として生まれました。これらの犯罪は、世界的な優生学のマスタープランに従って、人類を根絶し、奴隷にしようとするこれらの勢力による進行中の犯罪的陰謀を反映しています。

2. 当法廷は、国際法に基づき、2021年9月15日にカナダのバンクーバーで召集され、起訴状の2つの訴因に名を連ねた人物および企業に対して刑事告発および判決を下すために召集されました。すなわち、「人類に対する犯罪」を計画、実行、および隠蔽し、特定の標的とされた名のある個人に対して殺人を含む凶悪犯罪を実行または個人的に許可したことです。

3. 起訴状に記載された被告人および企業には、ファイザーおよびグラクソ・スミスクライン・ファーマシューティカルズのCEO、ペトロチャイナ・リミテッド、ウェアーハウザー・リミテッド.などが含まれます。カナダと中国の国家元首および政府高官、英国王室、バチカン、カナダのローマ・カトリック教会、英国国教会、ユニテリアン教会、カナダ合同教会の高官、カナダ王立騎馬警察、ファースト・ネイションズ議会、ファースト・ネイションズ・サミット、そして民間人、合計75人の存命中の被告人と11人の死亡した被告人の私有財産である。

4. 被告は、ジェノサイドおよび人道に対する罪を計画、実行、隠匿するという一般的な犯罪のほかに、15の特定の犯罪を命じた、または個人的に参加したとして、検察によって起訴されました。これらの具体的な犯罪には、以下のものが含まれますが、これらに限定されるものではありません:

a) ヨハネ・パウロ2世、ベネディクトVXI、フランシス1世、英国女王の知識と認可を得て、カナダのインディアン・レジデンシャル・スクールや病院、現在のカトリックの病院、里親、保育施設において、先住民やその他の子供たちの誘拐、レイプ、拷問、人身売買、医学実験、薬物実験、飢餓、殺人などを制度化したこと。

b) 実験的、非自発的な薬物検査、性的不妊手術、痛みの閾値やマインドコントロール実験、奴隷労働、人身売買、カルト教団の儀式的な拷問や殺害、その他の医学的、物理的、生物学的なジェノサイドによる男性、女性、子供の拷問と殺害。

c) インディアン・レジデンシャル・スクールの子どもたちやその他の子どもたちの埋葬された遺骨、および彼らの拷問、苦しみ、死に関連する証拠を、前記教会や政府の長の命令に基づいて組織的に破壊したこと。

d) これらの犯罪やその他の犯罪を暴露していたカナダ全土の15人の名のある活動家を意図的に殺害し、被告の最も著名な公の対抗者であるケビン・アネットを破壊と暗殺のために継続的に標的にしたこと。

e) 不正なCOVID公衆衛生危機を装って、カナダ人および全人類に対して不法な政治的・経済的専制政治を押し付けること。

f) 医療上の虐殺と大量殺人によって得られた実験的なCOVID「ワクチン」を違法かつ強制的に押し付けることで、カナダ人および全人類を意図的に毒殺すること。

g) 北米、ヨーロッパ、東南アジア、中国において、自分たちや組織犯罪、企業、

銀行、教会、政府と協力して、相互に利益を得るために、マネーロンダリン

グや武器、薬物、人間、胎児、人間の臓器の売買を行うこと。

h) これらの犯罪の目撃者に対する嫌がらせ、口封じ、殺害を行い、積極的に司法

や犯罪捜査を妨害すること。

i) 裁判所の手続きを妨害し，裁判所の役員に嫌がらせをし，その暗殺を計画し，企

てること。

5. 適正手続きに則った4ヶ月間の審理を経て、被告人からの回答がない中、裁判所は被告人全員を両訴因および全訴因で有罪とし、仮釈放なしの終身刑、被告人および各法人の資産の喪失、後者の多国籍犯罪組織としての解体を宣告しました。

6. この合法的な判決の一環として、また、COVID「ワクチン」の開発において被告人、特にファイザー社とグラクソ・スミスクライン社が行った医療上の大量虐殺と大量殺人が証明されたことを受けて、裁判所は、犯罪の共犯者として起訴されることを覚悟の上で、すべての政府、教会、企業、公衆衛生機関、医療関係者がCOVID「ワクチン」およびその他の大量虐殺と犯罪の産物を購入、宣伝、使用することを禁止しました。

7. 法廷は、その合法的な評決と判決を執行するために、被告人に対して普遍的な逮捕令状と収用令状を発行しました。この令状は、法廷保安官、代理の警察官、市民に、犯罪と大量虐殺の役に立つものとして、被告人を逮捕・拘留し、その法人を解散させ、COVID「ワクチン」を含むその資産と製品を押収する権限を与えるものです。

8. 裁判所の合法的な評決と判決の執行の一環として、ジェノサイドに対する財政的な賠償として、また、何世代にもわたって子供たち、ケビン・アネットとその子供たちを含む被告人の犠牲者とその家族に与えた損害に対する賠償として、被告人の資産を差し押さえる。

9. 有罪判決を受けた被告人とその法人は、法の下で統治、運営、商取引に従事する権利を失った、崩壊した犯罪組織である。これらの個人や法人、またはそれらの活動や製品を援助、教唆、または関連付ける個人やグループは、「人類に対する犯罪」の共犯者であり、裁判所の判決や令状の条件に基づいて逮捕、起訴される可能性があります。

10.裁判所の判決と令状は、法律の完全な効力を持ち、すべての規制、当局、機関に優先します。これらは、現在非合法となっているCOVID「ワクチン」の調達・投与や関連措置を含む、大量虐殺的な犯罪行為や手続きの拡散を阻止するために使用することができ、

また使用しなければならない。

2022年1月15日、国際共通法裁判所より発行

(G. Dufort, Clerk of the Court) – itccsoffice@protonmail.com , www.murderbydecree.com

■□━━━━━━裁判所の判決文━━━━━□■
教会、国家、企業による人類に対する犯罪について起訴状・評決・判決文

2021年9月15日から2022年1月15日の間に、主権国家カナタ共和国の管轄内に召集された国際普通法裁判所の刑事裁判部によって発行された。

この判決は、国際法に基づき2010年6月15日に設立された「教会と国家の犯罪に関する国際法廷」（ITCCS）の権威と後援の下に出されたものである。

本裁判の証拠および明細、ならびにその評決および判決を含む法廷の完全な記録は、一般に公開されます。

裁判所の連絡先は以下の通りです。

参照 www,murderbydecree.com, www,republicofKanata.ca 

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人の問題（ここでは「プロセクション」と呼ぶ）v.以下の人物（ここでは「被告」と呼ぶ）:　

Elizabeth Windsor, Mary Simon, Richard Wagner, Justin Trudeau, Stephen Harper, Jean

Chretien, Paul Martin, Beverley Mclachlin, Larry Campbell, Murray Sinclair, John Horgan,

David Eby, Theresa Tam, Bonnie Henry, the Estate of Allan McEachern, of the CROWN OF

ENGLAND and the GOVERNMENTS OF BRITISH COLUMBIA AND CANADA; and Brenda Lucki,

Peter Montague, Gerry Peters, Paul Willms, of the ROYAL CANADIAN MOUNTED POLICE

Joseph Ratzinger, Jorge Bergoglio, Domenico Giani, Gerald Lacroix, Luigi Ventura, Pedro

Lopez Quintana, Ivan Jurkovic, Remi de Roo, Michael Miller, the Estates of Karol Wojtyla,

Raymond Roussin, and Adolfo Pachon, of the ROMAN CATHOLIC CHURCH

Justin Welby, Fred Hiltz, Bob Bennett, Michael Ingham, of the ANGLICAN CHURCH

Richard Bott, Michael Blair, Marion Best, Virginia Coleman, John Cashore, Jon Jessiman, Jim

Sinclair, Gary Paterson, Brian Thorpe, Paul Mills, Paul Webb, Walter Farquharson, Phil

Spencer, Foster Freed, Cameron Reid, Bob Stiven, the Estates of Art Anderson, Bill Howie,

Fred Bishop, James Goodbrand, and George Darby sr., of the UNITED CHURCH OF CANADA

Roseanne Archibald, Phil Fontaine, Ed John, Ron Hamilton, Charlie Thomas, Patrick Brazeau,

Robert Joseph, of the ASSEMBLY OF FIRST NATIONS and the FIRST NATIONS SUMMIT

Anne Heller, John Buehrens, Steven Epperson, of the UNITARIAN UNIVERSALIST CHURCH

Devin Stockfish, The Estate of John Creighton, of WEYERHAEUSER LTD.

Albert Bourla, Cole Pinnow, of PFIZER PHARMACEUTICALS LTD., Emma Walmsley, Faris El

Refaie, of GLAXO SMITH KLINE PHARMACEUTICALS LTD.

XI Jinping, Xu Caihou, Wang Haijiang, of the GOVERNMENT OF CHINA, and Zhou Jiping,

Wang Dongjin, of PETROCHINA LTD.

Harry Ogden, Dena Churchill, Terry Whyte, John Mayba, Wendy Barker, Jim and Eva Manly,

Anne McNamee, and the Estates of James and Madeleine McNamee, PRIVATE CITIZENS

 

■被告に対する訴状の内容

2021年9月15日、最初の罪状認否の審問で、被告は検察官により、
a）カナダおよびその他の地域で、ジェノサイドおよび人道に対する罪を計画、実行、隠匿するための意図的な犯罪共謀を、その共謀の発起人および参加者として、またその共謀に対する指揮責任を負う者として構成したこと、
b）個人的および集団的に、ケビン・アネット、その家族や仲間、子ども、先住民に対する犯罪に関与した、または幇助したことで起訴されました。

 

これらの告発に対して、個人としてもグループとしても法廷からの合法的な召喚を無視した被告は、回答、異議申し立て、反論していません。したがって、被告に対する告発は、被告が罪を認めたものとして、異議を申し立てることはできません。

 

■裁判所の評決と証言

2021年9月15日から法廷で検察側が提出した膨大で検証済みの証拠を法廷が徹底的に審議した後、被告が法廷の召喚状に応じることや、提起された罪状や証拠に答えること、否定すること、反論することを一貫して拒否し、その沈黙によってこれらの罪状や証拠を自白したことから、法廷は被告に対する罪状に関して以下の評決と判決を下したことをお知らせします:

 

1. 法廷は、被告が人類および標的となった個人、特に1994年10月17日以来、被告の犯罪の公的な調査と起訴を指揮してきたケビン・アネットに対する意図的で残忍な継続的な犯罪陰謀に従事してきたことを、議論の余地のない事実として受け入れ、立証するものである。そして、この故意の犯罪陰謀は、アネットの人生、家族、生計、雇用可能性、市民権、精神的および職業上の召命、そして彼の公共の仕事と評判を攻撃し破壊するために、彼を殺そうとすることを含めて、悪意を持って不当に計画され、実行されている。

 

2. 当裁判所は、被告によるこの犯罪的共謀の目的が、カナダおよびその他の地域の教会、国家、企業によるジェノサイドおよび人道に対する罪を犯し、それを幇助し、これらの行為および派生的な行為を含むこれらの犯罪における自らおよび他者の不正行為および共犯を隠蔽することであり、今後もそうであることを、議論の余地のない事実として受け入れ、立証します:

 

i. カナダ全土の先住民族を意図的かつ組織的に絶滅させ、彼らの土地と資源を盗み、儲け、略奪していること。

ii. インディアン・レジデンシャル・スクールや病院、現在のカトリックの病院や保育施設などで、先住民やその他の子どもたちの誘拐、レイプ、拷問、人身売買、医学実験、薬物実験、飢餓、殺人などを制度化したこと。

iii. 実験的、非自発的な薬物検査、性的不妊手術、痛みの閾値やマインドコントロールの実験、奴隷労働、人身売買、儀式的殺害、その他の医学的、物理的、生物学的なジェノサイドによる男性、女性、子供の拷問と殺害。

iv. いわゆるナインスサークルやトゥエルブマイルクラブを含む、教会や国家が支援する世代間カルトネットワークにおける子どもの誘拐、拷問、儀式的殺害。

v. インディアン・レジデンシャル・スクールの子どもたちやその他の子どもたちの埋葬された遺骨、および彼らの拷問、苦しみ、死に関する証拠を組織的に破壊したこと。

vi. Krista Lynn、John Sargent、Mark Angus、Karl Angus、Willie Sport、Archie Frank、Harriett　

Nahanee、Louis Daniels、William Combes、Johnny "Bingo" Dawson、Harry Wilson、Ricky

Lavallee、Edna Philips、Ron Barbour、Pamela Holmに対する嫌がらせ、標的、殺害。

vii. 大虐殺によって得られた実験的なCOVID「ワクチン」を違法かつ強制的に押し付けることによる、カナダ人と人類の意図的な毒殺と殺害。

viii. 不正なCOVID公衆衛生危機を口実に、カナダ人と人類の生活に対する非合法な政治的・経済的専制政治を押し付けること。

ix. 大虐殺によって得られた実験的なCOVID「ワクチン」を違法かつ強制的に押し付けることによる、カナダ人と人類の意図的な毒殺と殺害。

x. 北米、ヨーロッパ、東南アジア、中国において、自分たちや組織犯罪、企業、銀行、教会、政府と協力し、相互に利益を得るために、マネーロンダリングや武器、薬物、子供、胎児、人間の臓器の売買を行うこと。

xi. これらの犯罪の目撃者への嫌がらせ、口封じ、殺害。

xii. 犯罪捜査や司法手続きを遅らせたり、妨げたりするために、これらの犯罪について虚偽の誤解を招くような公的なストーリーを構築すること。

xiii. 司法を妨害すること。

xiv. ケビン・アネットとその仲間、およびこれらの犯罪の真実と詳細を公表し、責任者を起訴しようとする彼らの努力を暴行し、中傷し、疎外し、破壊すること、およびアネットを暗殺しようとすること。

xv. 裁判所の手続きを妨害し、裁判所の役員に嫌がらせをし、彼らの暗殺を計画・企てたこと。

3. 法廷は、被告によるこの犯罪陰謀およびこれらの犯罪行為が、人道に対する罪を意図的に引き起こし、犯し、助長し、隠蔽することにより、カナダとその国民、および世界の国民と国家の法と平和と福祉に対する現実の、現在の、そして継続的な脅威と攻撃を構成するため、特に極悪であり、巨大な公共の関心事であることを受け入れ、議論の余地のない事実として立証します。したがって、当裁判所の評決および判決は、ケビン・アネットとその仲間だけでなく、カナダ国民と全人類、および正義、平和、公共の安全、子どもの健康と福祉、法の支配、民主的な説明責任、自由な社会の存続といった利益を代表して下されたものです。

4. 当裁判所は、この犯罪陰謀およびこれらの犯罪行為のために、ケビン・アネットが、個人的、肉体的、経済的、職業的な苦しみと破滅、深刻な損害と損失を経験し、現在も経験していることを、議論の余地のない事実として受け入れ、立証します。この犯罪行為により、被告は証明されたこの犯罪陰謀の共同共犯者として、共同で責任を負います。

5. 当裁判所は、被告が2021年にケビン・アネットのほぼ致命的な化学物質中毒に責任を負い、ここに記載されている被告の犯罪陰謀に従って、2022年2月21日から22日までにアネットが手術のために入院した後、またはその他の場所でアネットを殺害するつもりであり、積極的に計画していること、および被告が裁判所の役員に対する嫌がらせを含めて裁判所の手続きを妨害し、暗殺を計画していることを、議論の余地のない事実として受け入れ、立証します。

6. 当裁判所は、本犯罪陰謀および被告による犯罪行為が、本書に記載されている教皇、君主、宗教、警察、政府、軍、および被告に関連する企業によって何世紀にもわたって人類に対して行われてきた広範な組織化された犯罪行為の一部であることを受け入れ、議論の余地のない事実として立証します - この事実は、国際法廷によるこれまでの本問題の裁定によって立証されています。そのため、被告は、国際法上、活動する権利を失った悪質な犯罪組織である多国籍犯罪組織の積極的な代理人および受託者です。したがって、このような組織の代理人および役員として、被告はこの評決および判決に異議を申し立てる法的根拠や権利を持たず、この評決および判決は公の記録に基づいています。

 

■裁判所の評決と判決

1. 当裁判所は、被告を起訴状および検察官が指定した罪状、すなわち、ジェノサイドおよび人類に対する犯罪を計画、実行、隠蔽するための意図的、殺伐とした大規模な犯罪陰謀の主要な発案者であり、その参加者であり、直接の指揮責任を負っていること、および、ケビン・アネットに対する犯罪行為に個人的かつ共同で従事し、またはこれを幇助したことについて、有罪であると認定します。また、ケビン・アネット、彼の子供たち、彼の仲間、他の子供たち、先住民に対する犯罪行為を個人的かつ共同で行ったり、幇助したりした。

2. さらに、当裁判所は、被告が、本文書に記載された事項について、正義を逃れ、自己および他者の罪を隠蔽するために、法廷の審議前および審議中に、法廷の手続きを妨害し、妨げ、攻撃したこと、および、ケビン・アネットと法廷の役員を暗殺することを共謀したことについて、有罪であると判断します。

3. したがって、被告は仮釈放の可能性のない天寿を全うするために投獄され、その個人的および組織的な権限は無効となり、その個人的資産および財産は犯罪の一部賠償として押収され、正式に有罪判決を受けた多国籍犯罪組織として、活動する権利、製品を製造、販売、利益を得る権利、金融投資および保有を保持する権利を失ったそれぞれの企業体の資産および財産の清算を促進することが、当裁判所の判決である。

4. 法廷の判決により、被告はこの合法的な評決および判決を執行するために、直ちに法廷の保安官に身をゆだねるものとします。

5. 被告が逮捕や投獄を回避したり、この合法的な評決と判決に反抗する場合、被告は公に宣言され、法の下での逃亡者とみなされるというのが法廷の判決である。

したがって、裁判所の保安官、代理の警察官、および市民は、この合法的な評決および判決の条件に従って、合理的な力を使って被告を逮捕・拘留し、合法的な刑の執行のために被告を引き渡し、被告の資産および財産の差し押さえを支援することにより、裁判所の評決および判決を執行する権限を与えられています。

6. 被告は、証明された犯罪共謀およびケビン・アネットに対するものを含む犯罪行為、 およびケビン・アネットとその子供、その仲間、他の子供、先住民に対する生命を脅かす、 犯罪的、損害を与える行為を即座に無条件で中止することを当法廷の判決とする。

7. 裁判所の判決は、被告が、現在および過去に関与し、加担した前述の 15 の犯罪行為すべてを公に認めて認め、証明された犯罪的共謀への参加を認め、以下の出来事に関するものを含め、前述の 15 の犯罪行為および証明された犯罪的共謀に関連する他の人物のすべての証拠、通信、および身元を裁判所に開示することを意味する:

 

a) 1994年10月17日から1997年3月7日の間のカナダ合同教会とその受託者である役員および代理人による、ケビン・アネットの理由、通知、適正手続きを伴わない解雇、省庁からの不法な「上場廃止」および公的な職業上の破滅、およびその後のアネットによる職業的に再訓練して生計を立てようとする試みの破滅;

b) 1995年12月24日から1996年4月4日にかけて、ケビン・アネット氏の配偶者であるAnne McNamee氏がケビン・アネット氏に対して提起した離婚および子供の養育権に関する訴訟。この訴訟は、合同教会の役員および代理人、カナダの司法機関、王立カナダ騎馬警察（RCMP）、James Madeleine、Anne McNameeの役員および代理人が扇動し、組織し、資金を提供した。;

c) t 1995年9月1日から1998年3月31日までの間に、ブリティッシュ・コロンビア大学において、合同教会とその代理人によって、ケビン・アネットの博士課程が破壊されたこと;

d) 1996年から1997年にかけて、合同教会とユニテリアン教会の関係者が、ケビン・アネットのユニテリアンユニバーサリスト教会における専門的な聖職を破壊したこと;

e) 1992年8月1日から現在に至るまで、ケビン・アネットに対して行われた持続的な物理的、金銭的、心理的な戦争は、連合教会、カトリック教会、聖公会、RCMP、カナダ政府、中国政府、英国王室、pfizer社、Santa Alleanzaとして知られるバチカン機関、Karol Wojtyla Joseph Ratzlngerによって開始され、資金を提供された組織的な「ブラック・オペレーション」によって行われた。1992年8月1日から現在に至るまで、ケビン・アネットに対して、合同教会、カトリック教会、聖公会、RCMP、英国王室、ウェアーハウザー社、ファイザー社、バチカンの機関であるサンタ・アレアンザ、カロル・ヴォイチラ、ジョセフ・ラズリンガー、ホルヘ・ベルゴリオ（以上、ヨハネ・パウロ2世、ベネディクト16世、フランシスコ1世）が主導し、資金を提供した組織的な「闇の作戦」を展開した。 1992年8月1日から現在に至るまで、これらの同じ企業団体や個人による、ケビン・アネットとその関係者に対する公的な誤報と妨害活動のこと;

f) 1995年3月3日から2019年9月23日までの間の、これらの同じ法人団体および個人による、クリスタ・リン、ジョン・サージェント、マーク・アンガス、カール・アンガス、ウィリー・スポーツ、アーチー・フランク、ハリエット・ナハニー、ルイス・ダニエルズ、ウィリアム・コンブス、ジョニー・"ビンゴ"・ドーソン、ハリー・ウィルソン、リッキー・ラヴァリー、エドナ・フィリップス、ロン・バーバー、およびパメラ・ホルムの暗殺。;

g) 2021年中にケビン・アネットを化学的に毒殺し、2022年2月21日から22日までに、ホルヘ・ベルゴリオ（別名：ローマ法王フランシスコ）の命令により、RCMP、ファイザー株式会社、バチカン機関のサンタ・アレアンザ、駐カナダ教皇のヌンシオのエージェントによって暗殺すること;

h) ホルヘ・ベルゴリオ（別名：ローマ法王フランシスコ）の命令により、2021年9月15日の裁判所の手続き開始後に、裁判所の役員の暗殺を計画すること.

8. 裁判所の判決は、被告がケビン・アネットおよび上記(f)に記載された人物の家族と遺産に対して、アネットとこれらの人物に関連した自分たちの行為、および被告によって彼らに与えられたその他の損失、損害、苦痛に対する完全かつ無条件の公的な罪の告白と責任の完全な受け入れを直ちに行うことを求めるものである。被告によるこのような告白は、法律上、これらの犯罪に対する法的および道徳的な責任を無条件に受け入れたことになる。

9. 被告、特に前述のカナダ合同教会の役員およびその代理人は、ケビン・アネットを合同教会の牧師としての職業から追放した「上場廃止」審問の違法性、詐欺性、秘密性、およびアネットの生計、結婚、家族、世間の評判、大学での研究、職業再訓練、雇用の計画的、組織的破壊への合同教会役員の参加を公に認めることが、当法廷の判決である。

10. 被告は、ケビン・アネットの拒否されたすべての収入と、彼らの個人的および受託者としての行為、または前記の犯罪的共謀に関連して生じた経済的費用および損失を経済的に補償することが、当裁判所の判決である。これらの賠償金は、一般的な費用、失われた収入、雇用、および利益に対して 250 万ドル以上、被告によってケビン・アネットとその子供たちに与えられた個人的な悲しみ、損失、苦しみ、費用、および損害に対して 2,500万ドル以上となります。

11. 被告は、上記(f)に記載された人物の各家族および遺産に対し、被告による標的、 嫌がらせ、殺人によって引き起こされた個人的な悲しみ、損失、苦しみ、その他の損害に対 して、総額 2,500 万ドル以上を財政的に補償することを当裁判所の判決とします。

12. したがって、当裁判所は、添付の令状により、ケビン・アネット および上記(f)に記載された人物の家族と遺産にこれらの資金と賠償金を提供するために、被告を即時逮捕し、被告およびその各法人の資産と財産を差し押さえて収用することを許可します。法廷の合法的な評決と判決に従って、上記(f)に記載された人物の家族と遺産にこれらの資金と賠償金を提供するためです。

13. 最後に、すべての政府、公衆衛生機関、医療関係者または企業は、犯罪の共犯者として起訴されることを覚悟の上で、人類に対する罪を犯し、多国籍犯罪組織として合法的に解体されたファイザー製薬およびグラクソ・スミス・クライン製薬という有罪判決を受けた企業体が発行したCOVID「ワクチン」およびその他の医療大虐殺および大量殺人の製品を購入、宣伝、使用することを禁止するというのが、本法廷の判決である。

この評決と判決は、2022年1月15日、国際コモンロー裁判所（Case Docket No.09152021-A001）の判事によって満場一致でなされ、発行されたものであり、法律の完全な効力を有するものである。

 

この日、Case Docket No.09152021-A001として、国際共通法裁判所の公文書に提出され、入力されました。January 15, 2022

日本の食糧自給率の低さは、アメリカの圧力により戦略的、作為的に、仕向けられて来ました。
食糧自給率百％だった江戸時代は、
すべての物資やエネルギーを植物資源に依存しながら、日本は素晴らしい再生可能な独自の循環社会を築き上げていました。

幕末に来た欧米人が、日本社会を見て感動したそうです。
（元農林水産省の鈴木宣弘氏の講義から）

江戸のまちは、外国の我欲勢力を遮断したことで発展したのです。
ところがペリー来航により開国を迫られて以降、日本は再び我欲勢力によって蝕まれはじめました。

一気に現代に飛びますが、アメリカの対日食糧戦略は、戦後から一貫しており、今は一層強化されています。

食によるコントロール・・・こんな事、まさかやらないだろうと思うかも知れませんが
既にアメリカは占領期にGHQが実施しました。
GHQによる配給とは「配る」のではありません。
配給を「抑え」たGHQ政策により、
戦時中より酷い飢餓状態に追い込まれ、史上最高の餓死者を出しました。


その代わりに、アメリカから家畜の餌にするような脱脂粉乳と、品質の悪い余った小麦粉で作った不味いパンを食べさせました。

食による支配は、今も続いています。
大豆、小麦、トウモロコシなどアメリカに計画的に『依存』させられています。

この一連のアメリカによる腹黒い計画は

それを実行する上で邪魔が入らぬ様、日本国民に向けた情報工作がなされています。
日本人は、その情報を無防備に鵜呑みしています。
飢餓は「彼ら」の傀儡である官僚や政治家によって「つくられる」のです。

 

■飢饉を『起こす』

我欲勢力は「食の支配」を実現させるために、相手国を貧困にし、飢餓に追い込みます。

例えばコロナ・プランデミックを起こす一方で、彼らは騒動の最中に何をしているでしょうか？

ビル・ゲイツらは、密かに世界中の農場を買い漁っています。

世界の農作物を牛耳り、実は作為的に、飢饉を『起こす』
今やビル・ゲイツ氏は、アメリカで最大の個人農地所有者となっています。

１９の州で合計２４万２千 エーカーの農地を保有しています。

土地の資産総額は 6 億 9,000 万ドル。日本円で 800 億円です。

これらの土地は、ビル・ゲイツ氏の会社が所有しています。

つまり純資産1,320億ドルで世界第3位のゲイツ氏（ブルームバーグ）が、

その巨額の財産を管理するために設立したシアトルの会社「カスケード・インベストメント」が直接、間接的に広大な農地を所有しています。

これは、雑誌『The Land Report（ザ・ランド・レポート）』が伝えています。

それによりますと
カスケード社は、カリフォルニア州、イリノイ州、アイオワ州、ルイジアナ州などに

少なくとも10万エーカーの農地を所有しており、これはマンハッタンの7倍の面積に相当するとのことです。

このビル・ゲイツ氏が持っている土地は香港の大きさ以上にあると言われています。農業をやったこともないIT大富豪が、そこまで巨大な農場を買い占めて、何を企んでいるのでしょう。

 

また、メディア界の大物CNN創業者のテッド・ターナーも２００万エーカーぐらいの土地を所有しており、

彼が個人で所有するバッファローの群れも世界最大のものと言われています。

つまり、

大金持ちたちが今、アメリカや世界中の農地を買い漁っています。

 

今や世界の１％の富裕層が、世界の農場の７０％を支配するという計算

があるそうです。

彼らの望みの一つは人口問題の解決です。

その一番手っ取り早い方法が、GHQが既に実施したように

食料供給をコントロールすることだと考えられます。

人口削減を日ごろから意識するこの大富豪らの経営する農業は

きっと利益最優先でしょう、そして食べる人の健康は軽んじられます。

より効率的で、人手のいらない農法です。

日本は
既に彼らの圧力に負けた日本の官僚や政治家により
日本は食料自給率３８％で、アメリカ等からの輸入に依存させられています。

この自給率の低さは『つくられた』ものです。

 

■生物兵器による完全犯罪

～国産牛の口蹄疫による殺処分→米国から牛肉輸入量倍増→乳癌 前立腺がん増加現象

 

①国産牛の口蹄疫による殺処分、その後米国から牛肉輸入量増加

 

　アメリカ空軍が2010年に書いたレポートに次のようなものがあります。

 

↑丁度、同じ年…↓

（以下、元自衛隊陸将の講義から）

意図的にウイルスを撒かれている可能性としては

このアメリカ空軍がレポートを書いた同じ年の2010年に起こった、宮崎県における口蹄疫があります。

このような大がかりな被害が起こった時には、

牛肉を生産し、儲けたい国が仕掛けた可能性は疑ってみるべきです。

 

この年、宮崎では牛が口蹄疫により、何と30万頭が殺されました。

非常に大きな痛手としては、

何十年もかけて育てた優良品種、肉の質、それから量、これをコントロールするウシの精液、すなわち種牛が

10数頭素晴らしい種牛が、全部殺されたのです。

 

さて、これにより誰が利益を得たでしょうか？

アメリカです。

2010年当時、アメリカからの牛肉輸入量は約9万トンでした。

口蹄疫を機に数年後は18万トンに倍増した。

だから、犯罪を調べるときにお金の流れを調べると、これが如実に誰がやったのではないかという疑惑が生じます。

 （以上、元陸将のご意見）

②乳癌、前立腺癌（ホルモン依存性癌）増加現象

更に深刻な被害があります。

米国産牛肉には、日本産の牛肉のの140倍

赤身では600倍（！）もの

エストロゲンが残留しているのです。

日本国内の
乳がんの患者数のグラフ

  

食政策センタービジョン21の代表、

安田節子先生はこう語ります。（フェイクオブより）

＝＝＝

日本では、1991年から輸入牛肉がスーパーに並び、

外国産の安価な牛肉が食卓に並ぶようになりました。

それと並行して、日本では乳がん、前立腺がんを含むホルモン依存性がんが増加。

11人に1人が乳がんを発症し、子宮がんも卵巣がんも増え続けています。

前立腺がんは、10年前胃がん、肺がん、大腸がんよりも少なかったのに、

今や大腸がんを抜いて肺がんと肩を並べる勢いで増加しています。

 

藤田博正医師（北海道対がん協会細胞診センター所長）らは、

輸入牛肉の調査を行いました。

それによると、札幌市内のスーパーで売られていた米国産牛肉には、

日本産の牛肉のの140倍赤身では600倍（！）ものエストロゲンが残留していたのです。

エストロゲンは、ホルモン依存性がんの危険因子です。

論文では、

「エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性がん発生増加の関連性が考えられる」

と結論づけています。

米国の牛肉消費量は世界最多で、米国では8人に1人が乳がんを発症しています。

先進国で一番、ホルモン剤汚染牛肉の輸入をしているのは日本です。

今も、どんどん関税が下げられ、オーストラリア牛肉、米国牛肉の輸入量が増えています。

牛肉の関税が引き下げられ、外食や惣菜のハンバーガー、牛丼、カレーなどが安くなったと

喜ぶわけにはいかないのです。

＝＝＝引用おわり ＝＝＝

我欲勢力は狡猾ですが、問題は日本です。
例えて言うなら
有害なウイルスに対して、基本はあくまでも免疫能力です。

国を護るには国内に於いて対処能力が切り札となります。
一人でも多くの日本国民が目覚めて、強力な免疫力をつけ、団結しましょう！

数年前、ロシア人が北方領土に関する動画で、こう語っていました。

ちょっと違うなと思います。
（以下、数年前アメーバブログでＢＡＮされた記事を再掲）

 

日本周辺に戦後「つくられた」領土問題（竹島、尖閣、北方領土）は、日本を分断統治する為に全て米国が仕掛けたものです。

詳細はアメーバブログでＢＡＮされました。簡単に言いますと…

 

■竹島
・李承晩の側近はCIAであり、李承晩自体がアメリカの傀儡でした。
GHQ占領中、韓国軍の統制権も米軍にありました。
↓これを命令したのは米軍

その後竹島の地下資源の開発はアメリカが資金を出して韓国にとらせた。

 

■尖閣：地下資源を一番最初に目を付け、狙っていたのはアメリカ企業


中国系の人達が尖閣に上陸した団体は、アメリカが結成させ訓練しました。

前置きはこのくらいにして、

■北方領土もルーズベルト（を操る勢力）が計画し、ソ連に実行させました。
私の祖父（外務省）が亡くなる一週間前の手記(1955/3/22)に詳細に書かれていました。

米軍によるソ連兵への訓練場所は、アラスカの米軍基地コールドベイ基地。

時は昭和20年の5月から約3ヶ月間
アメリカ軍のスタッフ1,500人が1万2,000人のソ連兵をこの間対日戦に向けて
みっちり教育、訓練をしたのです。

内容は、
“プロジェクト・フラ”…ソ連軍を日本に侵攻させるという極秘の軍事作戦

訓練は、完全にアメリカ主導でした。

昭和20年5月～9月の間、アメリカはソ連に対して掃海艇55隻と、

港にドンと付けて兵士たちを上陸させる船である上陸用舟艇30隻、
駆逐艦やフリゲート艦みたいなもの28隻
といった、合計145隻の艦船をアメリカはソ連に無償供与します。

 

これについてはアメリカ人自ら語っています。

東京裁判に際し、このことをバイロン・ブライス米国陸軍法務官は、

1945（昭和20）年12月に『ニューヨーク・タイムズ』紙にて次のように記しています。

「東京裁判は、日本が侵略戦争をやったことを懲罰する裁判だが、無意味に帰すからやめたらよかろう。

なぜなら、それを訴追する原告アメリカが、明らかに責任があるからである。

ソ連は中立条約を破って参戦したが、これはスターリンだけの責任ではなく、

戦後に千島、樺太をソ連に譲ることを条件として、日本攻撃を依頼し、これを共同謀議したもので、

これはやはり侵略者であるから、日本を侵略者呼ばわりして懲罰しても精神的効果はない」

『東京裁判の正体』菅原裕著（時事通信社） より引用

最近になって日本でも漸く報じるようになりました。




ロシアに北方領土の交渉をする時は、シベリア抑留という国際法違反行為も同時に追及すべきです。



これらの領土問題が何故、いまだに解決しないのでしょうか？

真の主権国家となりきれていない日本に問題があります。

----- ----- ----- ----- 
（以下、「世界を動かす秘密組織」より抜粋）

（略）第2次世界大戦も、アルバート・パイクの手紙の内容の通りに成し遂げられた。また、戦争後1945年7月から8月までポツダムで、米国のトルーマン大統領、英国のチャーチル首相、ソ連のスターリンが会談を行った結果、

ヨーロッパの国土の多くがロシアに無償で提供され、

共産主義ロシアが絶対権力として浮上するようになったのである。

この点について、歴史家たちはどうして弱勢だったロシアがそれほど強大になったのか、またなぜヨーロッパの多くの部分がロシアに渡されたのか理解できなかった。

しかし、歴史書は教えてくれないが、秘密組織の活動を研究すると、

これがなぜ、どのように行われたのかをはっきりと知ることができる。

 

ポツダムで連合国側の指導者たちが決定した内容は、フリーメイソンの計画通りに全てのことが進む結果となった。

この事実について我々は特に歴史書が教えない、資金の出所を通して

闇の勢力の活動をより明確に見ることができる。

この点について、経済学者アンソニー・サットンは次のように、

我々に伝えている。

 

「革命はいつも独裁国家に対抗して、政治的あるいは経済的貧困層が引き起こす即興的な事件として記録されている。

西側の教科書では、革命に資金が必要だという事実を絶対に見つけられないし、その資金の出所がほとんどウォール街につながっていることを見つけられないだろう」

『米国の秘密の建国』p.96

 

元イルミナティ要員スヴァリの証言によれば

イルミナティには政治家だけでなく、

全世界の銀行家たちが含まれているという。

民主党政治家のウィリアム・ハリマンは、非常に活発な外交活動をしたが骸骨団の組員であった。

米国のイルミナティは、マルクス主義のロシアを片方に立たせ、

反対側にはナチス・ドイツを立たせてお互いに対立させ、

彼らが願う結果を創出したのだ。

彼らにはこの過程でどれほど多くの人々が苦しみ死んだかは重要ではない。

彼らにはただ結果だけが重要であり、

彼らの活動は資金の出所を探って見ると、あまりにも明確に示されるのである。

 

ところで、興味深いのは

彼らが計画した通りに強力になった共産主義は、

次第に冷戦の恐怖で世界中を震撼させるほど強力になり、

彼らの計画から大きくそれてしまったのである。

それが教皇ヨハネ・パウロ2世をスーパースターに作り上げたのだ。 

レーガンと教皇がどのように、共産主義を倒したのだろうか？

それは決して「聖なる同盟」の結果ではなく、計画された陰謀だったのだ。
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蛍の光GHQが消し去った３番と４番お聴きください。
※冒頭の画像は、この４番に出て来る 千島最北端の『阿頼度島』です。




日本精神を取り戻しましょう。









～～～ご参考　ダレスの恫喝～～～

１９７１年　周恩来とキッシンジャー米国大統領特別補佐官との会談

周がサンフランシスコ講和条約で日本周辺の島の帰属を敢えて曖昧にしたのは誰か？
との指摘に対し、キッシンジャーは

「アレン・ダレス（CIA長官）だ。あなたの古い友人だ」と返答
焚書図書「米国の世界侵略」などには日本と周辺諸国を分断統治する為の策略が書かれており、その通り今なお実行されています。

GHQが不都合だとして焚書した書籍を読んでいて興味深い記述を発見しました。
●GHQ焚書図書『政党を脱退して日本国民に訴う』松岡洋右著(1934年)

 
（国立国会図書館　https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1448607　より抜粋）

３６頁～

九、（略）殊に私が痛感し、かねてから私の持っている理想、しかして恐らく諸君の多くがご共鳴下さるだろうと思うこと、それは何かと申しますれば、先ほどから其一旦を申しましたような現代文明、全速力で自殺に向かって走っておるこの現代文明を救ってやるということであります。我々も人類の一部であります以上はこれをどうしても救ってやらなければならぬ。我々大和民族が本当の日本精神に立ち還ってどうしても救うてやらなければならぬ。
私の見たところは、その破滅に向かって自滅に向かって全速力で突進しつつある現代文明から人類を救い得る能力を持っておるものは
今日世界中で我大和民族のみだ、即ち天から課せられた使命を大和民族は持っているのであります。

 

どう考えてもそうしか考えられない、そうしてその点について、この大和民族に対し以上の如く観察をしている者は我が日本人よりも寧ろ現に行き詰まりつつある、現代文明の中に喘ぎつつあるところの欧米の先覚者中にある。

（略）

（十字架上の日本演説をし、国際連盟を脱退した）ジュネーブに行っておった時（著述家であり、新聞記者のビロン氏が）手紙を私に寄せて言われた、

かかる知己が欧米人の中にもある、又これと同様なことを私はその他の人からも時々言われ且つ聞かされておったが、却って今日国際的に日本がどれ程強い立場に立っているかという事を日本国民は本当に知っていない、

（略）

リットン卿は満州事件に関する調査団を率いて日本には二度も来られた（略）

■リットン卿曰く

「どうも日本人というものは不思議な国民だ、（略）

我々白人は自分の名誉を全うしようと思う時にはこれと共に生命をも亦全うしようと考えるのである。

然るに日本人というものは

名誉を問題にすると、初めから生命は投げ出してかかる奴じゃ。

かかる国民を脅して、この問題を解決しようなどと云うことは、
それは到底出来るものじゃない」
（日本人に「殺すぞ！」の脅しは効かない）

（略）

私より先にリットン卿が自ら日本人に対してかような観察をしておられる。この点はリットン卿といえども私は大和民族の知己であると感謝する。

日本人というものは外人が外から見た方がよく判る。

（略）

先ほどから申しましたようにこれが大和民族の使命である。

 

----- ----- 『政党を脱退して日本国民に訴う』松岡洋右著　引用、ココ迄 ----- -----

（注：手入力のため、入力ミスがございましたらお詫びいたします。

全文は国立国会図書館の原本にてご確認ください）
しかしこのリットン卿ら我欲主義勢力は日本の「正しさ」が許せませんでした。
この騒動は最初から出来レースだったのです。

 

我欲主義勢力を通し悪魔に支配された悲劇の人類歴史、

その全ては、綺麗に清算しなければなりません。

日本民族は世界の中心に立ち、どの国よりも苦労の先頭に立つべく

使命があると確信します。

 

美しい万世一系の歴史を持つ祖国日本。

長い歴史を通し、愛情主義で生きながらも、鉄の団結ができず、我欲主義者に滅ぼされた民族があります。
アステカ、インカ、インディアン、アボリジニ、黒人などはアーリア人我欲主義者に弄ばれ、悲劇の歴史を辿りました。
彼らは組織的抵抗もできず、ただ殺されました。
凶暴な権力者の手にかかり抵抗することなく殺されました。
同じような道をアステカもインカも辿りました。

日本は植民地支配された弱者の全ての願いを担って大東亜戦争を戦いました。
日本は被植民地となった弱者国家群をことごとく解放しました。

聖書歴史を見ると最初の人間・アダムの果たせずエデンの園を追放された
その責任を果たしてくれるメシヤを人類は待ち望んで来ました。

聖書の最も重要な結論はメシヤです。
メシヤは聖書の初めから終わりまで一貫した希望です。

日本はそのメシアの使命を国家レベルで担った国と言えます。

地球上の全ての国の中で
初めから終わりまで一貫した歴史を持っている国があります。
それは万世一系の歴史を持つ日本です。
日本は日露戦争に勝ち、不敗と言われた白人を負かしました。
弱者に希望を与えました。
白人の横暴を抑える道があることを彼らは確信しました。
国際連盟にて人種差別撤廃を堂々と訴えたのは日本でした。
「偉くなりたければ仕える者になりなさい。」と訴えたイエスと同じ主張です。
弱肉強食支配を非難し、愛情主義を主張したのはイエスだったと言えます。
そしてそれは今、日本の責任として大きくクローズアップされています。

２千年前、タルムードに汚され、我欲の渦巻く暗黒社会に、
桁外れの愛情主義を伝え、最後まで貫かれたのはイエスお一人でした。
我欲のまっただ中であまりにもきれいに咲いた愛情主義の花、それがイエスでした。
イエスは神の大義の為に一人で特攻されました。

日本の生き様はあまりにもイエスにそっくりです。
日本人は常に正しいかどうかを最優先しました。
小さい頃から嘘をつくことは絶対いけないと教育されました。
親孝行は常識であり、忠孝の精神は常識でした。
他者を大事にすることを徹底的に教えられました。
和の団結の尊さを徹底的に訓練されました。
全てに神が宿ると解釈して、自然や何に対しても大事に扱ってきました。
お金に作用されることなく、それが大義に一致するかを大事にしました。
武士は食わねど高楊枝の精神が尊ばれました。
大義を貫く為には切腹する覚悟が常に尊ばれました。
日本史には大義の為に切腹した話が数えきれない程あります。
特攻隊に生命を捧げた６０００名弱の若者の精神はイエスに通じるところがあります。
一億総特攻の覚悟で闘いました。
日本は、イエスが団体で作り上げてきたような国家です。

日本精神を復活させ、それを世界化させる挑戦に参画しませんか？！
ご関心のある方は動画のご感想をお寄せください。

助け合い主義 

第１章

第２章

ご感想をお待ちしております。↓コチラから。

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