さくら子

日本(ひのもと) さくら子です。 国難を乗り越え、美しい日本を取り戻す「モデル都市建設」に挑戦中です(*^_^*)v (アメブロでアカウント削除(BAN)によりこちらにお引越ししました(^-^)♪ )

カテゴリ:◆我欲主義~イエズス会、アメリカ、中国 > グローバリズム=多国籍企業中心主義

石井紘基暗殺犯「4500万で請けた」と自白したが警察『単独犯』で処理
日本はいまだにアメリカの占領軍が力を持つ属国です。 警察組織も、政治家も、最高裁判事も… アメリカの圧力に立ち向かう勇者は抹殺される。

【警察発表は嘘ものがたり】
(以下、一色 正春氏のFBの投稿を転載します)7月10日
暗殺事件の動機が「特定の宗教団体の恨み」というような情報を捜査当局がリークしているようですが、
ある意味「政府転覆を狙ったテロ」と非難され、おそらく今回の容疑者と同じような取り調べを受けた私の経験から、
この情報に対する注意点を述べておきます。

捜査当局は筋読み(ストーリー作り)を行い、それに沿って取り調べ、
その中から自身に都合の良い部分のみをリークする。
そしてメディアがそれに色を付けて報道します。

私の時も特定の政治団体や宗教団体、外国政府などの関与を疑わせる記事が出ていたそうです
(私自身は見る事が出来る環境になかった)

また、素直に供述していたにもかかわらず「動機が不明」などと報道され、
現場の捜査官は事実に基づいて取り調べを行っていましたが
何としても政府転覆の意思があったかのような話に持って行きたい人たちが背後にいたようで、
再三、捜査に横やりが入っていたようでした。

つまり、現段階で、この情報(政治目的はなく、宗教団体への個人的恨みによる単独犯)を鵜呑みにするのは危険だという事です。
(略)とにかく私が自由に報道に接することができるようになってから目にした報道は、一言で言えば出鱈目
これを多くの人が(いまだに)信じるのかと恐怖を覚えたほどです。
捜査当局は都合の良い犯人像、都合の良い動機をつくることが可能であること、
身柄を拘束されている被疑者はそれに対して一切の弁明ができないという客観的事実を無視して報道を信じるのは危険なのです。
今回どの様な取り調べが行われて(弁護士が誰なのか等)いるのか、
どのようなリークが行われているのかを私には知る由もありませんので、
私の時と同じであるとは言いませんが、生前の安倍元総理に対する出鱈目な報道に鑑みても、
メディア発表を鵜呑みにするのが危険であることを喚起しておきます。
※本当に宗教団体への恨みである可能性もあり、現段階の発表を100%否定するものではありません
----- ----- (ココ迄、転載おわり) ----- -----

この様にして国民に真実が伝わらない状況では、
様々な憶測が飛び交うのは無理もありません。 警察発表に真実がないなら、この山上容疑者の哀しそうな目の本当の理由は何なのでしょうか?
諸悪の根源は、グローバリズム2

国民は真相を知りたいのです。 例えば『安倍さんを敢えて狙ったのは、
何故か?』
ここに焦点をあてて、容疑者の追い詰められた事情を考察します。
(不謹慎ですが、あくまでも、知る権利を奪われた『隠れ植民地』で、やむを得ず行う考察であることをご理解ください。)
外資株主の配当を増やす為に、安倍氏が強行した【移民政策】
コーポレートガバナンス改革3 会社は株主のモノ 森法相
外資→人件費を減らせ!   →配当金は増やせ!・・・
6倍以上増。 配当金6倍1
日本の労働生産性を吸い上げアメリカに貢ぐ派遣労働

経団連の意向を汲んで、日本国民が被害を被っている

多国籍企業の言いなりとなり、安倍氏は、国民を経済奴隷にし、米国に貢いだ   →若者達は移民と低賃金競争を強いられ、職が奪われていった
会社法 アメリカの奴隷日本 コーポレートガバナンス・コード
40代の容疑者が、定職に就けず 最終的に「7月には死ぬ」と迄生活が追い詰められていた原因は、宗教などではない
日本の多くの若者達をして正規社員への道を塞ぎ、 将来設計も立てられず、 結婚や子育ても出来なくし、未来を塞いだ。 移民政策のホンネ 失業者数と移民数
国際金融資本に貢ぐグローバル政策こそが諸悪の根源 若い世代を追い詰めているのは、宗教などではない。 多国籍企業中心主義(グローバリズム)の政策だ。
■奨学金
山上容疑者が大学をやめざるを得なくなったのも 日本人の学生への奨学金(給付型)が手薄いからだ。その一方で 海外からの留学生には手厚くしている政府に問題がある。
岸田「留学生は日本の宝
そもそも、この移民政策は、最初から国民のためのものではなかった国際金融資本の指示通り、言いなりとなった結果、大量の移民は雪崩れ込んだ。 ブレジンスキーの言いなり 移民政策
例えば「留学生」として移民した者達は返済不要の奨学金で、卒業後も国内に居座り、日本で就職し結婚し、子孫を増やします。人口侵略です。 その一方で、日本人の学生は・・・
奨学金という債務奴隷 取り立て強化

日本の未来を担う若者達は、 安倍さんが強行した多国籍企業中心主義(グローバリズム)政策の犠牲となっている。 米国の属国・日本の政治家達が、若者達の人生を破壊してきた。 この
『隠れ植民地・日本』で、 充分起こり得る事件です。。 この真相を隠す為の偽装(山上の手紙、弾痕等…) その一つが、メディアによる「統一教会祭り」なのではと…。





国家は、国民を守る為に存在します。
しかし日本は多国籍企業中心主義(グローバリズム)で、国民の健康は二の次です。
■極少量でもグリホサートが危険な理由

 →グリホサートを使用した結果は、ページ下方の画像
 (フェイスブックで削除され、アカウント停止処分を受けた画像です)
----- ----- グリホサートとは ----- ----- 
山田正彦 元農林水産大臣 (お時間の無い方は 7:28-)

世界の規制強化

2015年に、WHO(世界保健機関)の専門家機関がグリホサートを「発がんの恐れあり」と評価したことから、世界では使用禁止や規制強化に踏み切る動きが広がっています。

2015

  • ドイツ:大手ホームセンターでグリホサートを含む製品の取り扱いを中止。
  • スリランカ:グリホサートの輸入を禁止。
  • コロンビア:グリホサートを主成分とする製品の散布禁止。

2016

  • EU委員会:加盟国にグリホサートの規制強化を要求。
  • イタリア:公園や市街地、学校、医療施設周辺などでのグリホサート使用禁止。

2017

  • スウェーデン、ベルギーなど:グリホサートの個人使用禁止。
  • アメリカ カルフォルニア州:グリホサートを発がん性物質リストに搭載する方針を発表。

2018

  • チェコ2019年よりグリホサート使用を全面禁止。

2019

  • ベトナム:グリホサートを含む除草剤の輸入禁止。
  • インド:4州に続きケララ州でグリホサートの販売禁止。

世界に逆行し、日本政府はナント、規制緩和しています。

属国日本では多国籍企業中心主義(グローバリズム)政策を強行する中
2017年に規制緩和しました。
世界では、使用禁止や輸入禁止・販売禁止など規制強化しているにも関わらず。

日常的に愛する家族が口にする小麦粉(パン、麺類)など残留基準値が緩められました。
冒頭微量でも危険だと書きましたが、

日本のグリホサート残留基準値ほんの一例です。
                        (第二次安倍内閣)

  • 小麦:6倍の緩和5ppm→30ppm
  • てん菜:75倍の緩和0.2ppm→15ppm
  • ライ麦、そば:150倍の緩和0.2ppm→30ppm
  • ごまの種子:200倍の緩和0.2ppm→40ppm
  • ひまわりの種:400倍の緩和0.1ppm→40ppm
    除草剤収穫直前に直接かける
    少子化 除草剤 無精子 体外受精
    枯葉剤を属国・日本に押し付けたアメリカ
    枯葉剤を属国・日本に押し付けたアメリカ 九州20カ所猛毒埋設
    ↑↓ベトナム戦争で残った枯葉剤を、日本に「処分しろ!」
    枯葉剤を属国・日本に押し付けたアメリカベトナム 全国埋蔵地
    未来を担ってくれる子供達を、政府は守らないどころか、未来を破壊します。

以下、海外の被害例。

グリホサート 除草剤 被害 04
モンサントを受け入れた国の実態01
グリホサート 除草剤 被害 07
グリホサート 除草剤 被害 08
グリホサート 除草剤 被害 09
グリホサート 除草剤 被害 10
グリホサート 除草剤 被害 11
グリホサート 除草剤 被害 13
グリホサート 除草剤 被害 14
モンサントを受け入れた国の実態02 - コピー
モンサントを受け入れた国の実態03 - コピー
モンサントを受け入れた国の実態04 - コピー
モンサントを受け入れた国の実態 魚鱗癬06 - コピー
モンサントを受け入れた国の実態 魚鱗癬07 - コピー
グリホサート 除草剤 被害 05
グリホサート 除草剤 被害 06喉が癌化
キングコーンとラウンドアップ2
キングコーンとラウンドアップ3b
モンサントを受け入れた国の実態05
モンサントを受け入れた国の実態05b

モンサントを受け入れた国の実態08 - コピー
モンサントを受け入れた国の実態09 - コピー
グリホサート 除草剤 被害 03b
グリホサート 除草剤 被害 03
この被害を止めるため、世界が使用を禁止するなか
日本は・・・
世界でのグリホサート農薬規制状況

除草剤グリホサート検出のパン
小麦粉からグリホサートが検出
モンサント家はかつてユダヤ奴隷商人
 遺伝子組換えのお米








今日は、日本のエネルギー外交、資源、安全保障…をアメリカに従属せず
真の独立を目指した要人達は、アメリカが抹殺するというお話です。

ウクライナでの米露戦争では岸田総理が明白なロシア敵視政策をとっている中でも
安倍さんの暗殺事件の直後、一番最初に追悼の意を表したのはプーチン大統領でした。
20220708 プーチンから安倍遺族へ3

しかしその一方で、岸田総理のロシア制裁によって日本はサハリン2の利権を失いかけています。
アメリカ側にベッタリついて、アメリカの言いなりになる日本。
狡猾な欧米はロシアからのガスは禁輸だと口先では叫びつつ
年内はやるつもりもないです。
アメリカは、ロシア産の石油をインド、オランダ経由で買っています。
一方馬鹿正直な日本は言われるが儘
彼らの狡賢さも見抜けず、ひたすらロシアに制裁を行っています。
山岡鉄舟さんや西村幸祐さは、日本は欧米にハシゴを外されるだろうと言われていました。
そんないつも情けない日本について
数年前のロシアの発言が印象的でした。
日本はどの程度自分達で
日本は大人の国だと思っていました

今、経済界は焦っており
サハリン2をとられてしまったら、日本のエネルギー価格は高騰し経済も落ち込むでしょう。


この危機的状況を打開できるとしたら安倍さんだと、一部で言われていました。
安倍さんを特使としてプーチンに会いに行き、
サハリン2の問題がこじれる前に、プーチン大統領と話しをして
何とか上手く橋渡し役をして頂こうという動きがあったそうです。
しかしこのオプションは、消えてしまった。
「彼ら」にとって絶好のタイミングで、オズワルド君(山上徹也)による事件が起こったのです。
エネルギーメジャー犯人説1


よく似た事件に田中角栄を貶めたロッキード事件があります。
『アメリカ国務省電信機密文書』
 …「田中角栄のアメリカに(エネルギー)依存しない姿勢がアメリカに警戒されていた

アメリカ国務省電信機密文書

アメリカ国務省電信機密文書 田中は予期せぬ結末を招く

当時のアメリカの閣僚は大統領はじめ、石油がらみの面々が揃っていました。
まるで暴力団のようです、、、
当時の米閣僚は石油がらみの面々
ルーズベルト「前もって、そうなるように謀られている
    冤罪 石井一


日本が、通貨やエネルギー等でアメリカに依存せず、真の独立をしようとしたら
暗殺、変死、失脚、冤罪…となる。
こんな事は繰り返させてはならない。
インフラにマルウエアを仕込んだ スノーデン


















先日ご紹介した動画(5:33-)で山岡鉄舟さんが
「日本に乗り込んできたラーム・エマニュエル駐日アメリカ大使。

彼は(日本国内で)俄然存在感が増しているそうだ。

木原誠二官房副長官が頻繁に会っていると。

エマニュエル駐日アメリカ大使は、

岸田政権を直接支配する意志を持ってやっている。

エマニュエル→木原誠二→岸田総理というラインで伝聞(命令)が行く」
と言われていました。
日本には在日米軍基地も沢山あります。そのアメリカの本質を長年ワシントンにお住まいの伊藤貫氏のお話から確認したいと思います。
「表現者クライテリオン」 2022年7月号54頁以降より一部抜粋
紙媒体から手入力した為、入力ミスは見つけ次第、訂正します
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 ~ロシアを戦わざるを得ない状況に追い込んだのはアメリカだ。

その経緯をアメリカ側証言から読み解く 伊藤貫

ついに米露戦争が始まった。この戦争は西側諸国のマスコミでは、「ロシアとウクライナの戦争」と報道されている。しかし今回の戦争の本質は、「東西冷戦終了後も執拗に世界覇権の掌握を目指してきたアメリカによる、ロシア弱体化のための戦争」である。(略)

戦争としうのは「一旦始まれば、いつ終わるのか不明」な行為なのである。クラウゼヴィッツは、「一旦戦争が始まると、その後は全て霧の中」と指摘していた。それが戦争である。(略)

二月に開始された今回の戦争が長期化・混迷化・拡大化していけば、今から数年後の国際政治は、「八千発の水爆弾頭を所有する中朝露・三核武装国による、東アジア支配」という事態に変貌しているかも知れない。戦争が拡大していけば、国際構造は大変動する。それが歴史の教訓である。

 

以下の拙稿では「米露関係がここまで悪化してしまった原因は何か」ということを解説したい。筆者は、シカゴ大学の国際政治学者ジョン・ミアシャイマーやプリンストン大学のロシア史学者スティーヴ・コーエン(一年前に死去)と同様、「最近の米露関係悪化の原因の大部分は、冷戦終了後のアメリカの対露政策にある」と考えている。本稿では、米政府の対露政策の企画と実施に参加した国務省やCIAの高官の証言を引用しながら、「最近のアメリカ政府が、どのようにロシア国民を弄び、搾取し、裏切ってきたか」という経緯を解説したい。

 

┃冷戦終了時の美辞麗句、その後の裏切り

 

最近三十年間の米露関係悪化の最も重要な原因は、二つである。それらは、

①米政府が「我々はNATOを拡大しない。我々はロシア封じ込め政策を採用しない」という約束を破棄したこと。

②米政府と米金融業者が、「ロシアの経済改革に協力したい」という美しい名目の下に実行した、ロシア経済資源の巨大な窃盗行為。

 

アメリカのこれら二つの行為は、ソ連帝国の崩壊によって窮乏化していたロシア国民に対するショッキングな裏切りであった。

(米国に於いて、このようなアメリカ政府による裏切り行為を真正面から批判したのは、ミアシャイマー、コーエン、ケナン、ハンティントン、ケネス・ウォルツ等、少数の知識人だけであった。

(略)

世界的に著名な言論学者えあるノーム・チョムスキーは、

「ロシア資産の窃盗に参加した米国のエリート・グループが、アメリカのマスメディアと政治システムを支配している。

一般国民は、無知な状態に置かれている。

現在のアメリカは、真の『言論の自由』が存在しない」とコメントしている。)

(略)

NATOを拡大しないとするロシアとの約束を破った事について)

クリントン政権の高官は

「あの約束は、紙に書いて署名したものではない。単なるカジュアルな口約束にすぎない。口約束だから守らなくてもよい」

(略)

「冷戦後のロシアは軍事力も経済力も弱体化しており、アメリカの約束違反行為に対する報復能力を持たない。

我々がロシアに対する約束を守らなくても、現在のロシアは泣き寝入りするしかない。

だから、我々は約束を守る必要がない

と答えてニヤッと笑ったという。

コーエンは「クリントン政権のやり方の卑劣さにゾッとした」と回想している。

しかしNATOを拡大しない」という米露間の約束は、米政府の「単なるカジュアルな口約束」ではなかった。

これはブッシュ(父)政権内部で熟考の上に決定された、真剣な約束であった
----- ----- 引用ココまで ----- ----- 
この後も長文が続きます。「表現者クライテリオン」 2022年7月号54頁~)
日本を自主防衛能力を持てない状態に留めておく

       ↑ ↑ ↑
このアメリカの目論見に対し、思い通りに動かない日本人を
アメリカは、悉く暗殺、或いは冤罪→投獄、あるいはスキャンダルを「つくり」無慈悲に失脚させてきた。


アメリカは聖書で預言された悪魔勢力
アメリカ子羊の様に現れやがて大言壮語する

→つづく

20220715 東電経営陣に13兆円の賠償命令
20220715 東電経営陣に13兆円の賠償命令2

これはアメリカによる対日経済戦争。
■菅沼光弘(元公安調査庁)と石原慎太郎(元東京都知事)
(11:48-)
●菅沼光弘氏
「アメリカの本当の狙い。
アメリカとはいったいどんな国なのか。
アメリカの歴史はどうなってきたのか。
等の研究が足りない」

●石原氏
「非常に許せないのは青森三沢のエシュロンという情報装置。

●菅沼氏
「エシュロンはもともと英語を母国語とする
イギリス、アメリカ、カナダ、ニュージーランド、オーストラリアらが(略)
世界全体の情報を集める為に造った。
西太平洋のセンターが青森県三沢飛行場。
冷戦時代はソ連などの情報を収集していた。
ところがですよ!冷戦が終わって、
彼らが言った宣言は
「対日本に向けての経済戦争」

クリントン
「冷戦は終わった。真の勝者はドイツと日本だ」

ゲイツ(CIA長官)
「我々はこれから(とりわけ日本に対する)経済戦争に
我々の資産40%以上を提供する。
要するにCIAが先頭になって、アメリカの経済戦争を戦う。
ターゲットは
日本。
日本の経済成長期に、エシュロンは大きな役割をした。
その時に
エシュロンにドームが4~5個造られた。
ドームは何かというと
(盗聴用の)パラボラアンテナがどちらを向いているか、
大きさや、どんなパラボラアンテナが入っているかを察知されない為にある。
あのアンテナは、どう見ても軍事的な目的だ。
(日本の)あらゆる情報をキャッチしている。
パソコンは勿論のこと
携帯電話、全てエシュロンで傍受されている。
国会議員の電話も、全て盗聴されている。

それ以前も
巨大なアメリカ大使館の上に色んなアンテナがあった。
どうみてもこれはオカシナアンテナだと思うのもある。

また六本木、アメリカの星条旗新聞社の地下は
アメリカ海軍の通信傍受基地。
星条旗新聞社というのは、カモフラージュである。

そうなると
向こう(アメリカ)は全部知っている。
日本は、何も知らない。

それでは「経済戦争」の中で外交交渉も勝負にならない。
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311核テロ


警察発表は「つくられる(=嘘)」の続きです。
米国に抵抗したら皆不審死


以前書きましたが、今の駐日米国大使エマニュエル氏は、要注意人物と言われており山岡鉄秀氏、山中泉氏、西村幸祐氏も警戒されています。
「木原議員がエマニエル氏に頻繁に会い、岸田総理に影響を与えている」
と危惧されています。
(5:32-)
●動画【日本が危ない】エマニュエル⇨木原誠二⇨岸田総理悪魔の命令

エマニュエル駐日米国大使は、母国アメリカでも評判が悪く
日本に対して今まで行った事と言えば…
・『年次改革要望書』で日本から搾取した主犯格
・小泉、竹中らを操り日本を弱体化した主犯格
  ジャパンハンドラーの『中心人物』
・日本から更に搾り取る為に来ている
・戦争を『仕掛け』武器で『儲ける』一味
元外務省官僚のご著書にもある通り
戦後の日本では、↑こうしたアメリカの思惑通りに動かない日本人は
どういうわけか、不審死するケースが多いです。
元公安調査庁・菅沼光弘氏も同様のご見解です。
●不審死だらけの日本


安倍元総理(日本を取り戻す)対 米国に媚びる岸田総理

安倍さんは

1,グローバリストのご機嫌を取る岸田総理批判的だった。

2,政権奪還をほのめかし、数日前迄「自分は67歳だから、未だ未だ若い」とアピールしておれた

 

安倍さんは「岸田総理の『新しい資本主義』はよく分からない(理解できん)」

と公然と批判されていたと聞きます。

岸田さんの、目に余る『日本投げ売り政策』

先日のロンドンシティの国際金融資本家らに対する演説(2022/05/05)の意味は

「日本国民がコツコツ額に汗して生み出した二千兆円の国民の資産を

外国の邪な資本家にあげますから、ぼろ儲けしてくださいね。」

と言うことです。

ディープステートに媚びへつらい、彼らに日本の富を奪わせようとしている岸田総理。

日本国民が生み出した富は国内で活かすべきです!

こうした岸田氏の売国政策を、ディープステートに牛耳られたメディアは指摘しません。

 

繰り返しになりますが、安倍さんはこの岸田総理の『新しい資本主義』を指摘し

『外資への日本投げ売り政策』に批判的でした。

 

岸田総理は、ひたすらアメリカに可愛がられたいという言動を繰り返す中

多くの保守言論人は、この日本の危機的状況を打開できる唯一の人、

それが安倍さんだったと言われています。

 

逆にエマニエル駐日アメリカ大使等の
日本の富を毟り取ろうとする外資グローバリスト達にとっては

政界のフィクサーであり、再登壇も、もしかして考えておられた安倍さんの存在は

邪魔だったのでは…

(安倍元総理暗殺事件以降、一層ネットの言論規制が強くなりました。
私も言論統制を受けており…本日はこの辺で…m(_ _*)m)



#安倍元総理暗殺は米国
国際マフィアは世界の主要メディアを傘下に置いています。
「彼ら」が描いた『頓珍漢なものがたり』→「犯行動機は宗教団体への恨み」
へと誘導します。
その様にして、暗殺を謀った深層を国民に気づかせない為に、メディアは存在します。
『同情票』は、安倍さんを返って悲しませます。
報道機関が結託し同じ口調で世論誘導←国際マフィアの策謀1

外国勢力が謀った「暗殺」という事実から遠ざける言葉あそび。

(以下、田中宇氏の見解

78日の安倍晋三・元首相が殺害された事件の最大の要点は、安倍が自民党を仕切っている黒幕・フィクサーだったことだ。安倍は一昨年に首相を退いた後、後継の菅義偉と、その後の今の岸田文雄が首相になるに際して自民党内をまとめ、菅と岸田の政権が安全保障・国際関係などの重要事項を決める際、安倍の意向が大きな影響を与える体制を作った。安倍は首相時代から、対米従属を続ける一方で中国との親密さも維持し、日本を「米中両属」の姿勢に転換させた。安倍は、米国の「インド太平洋」などの中国敵視策に乗る一方で、日中の2国間関係では中国を敵視せず協調につとめ、世界の覇権構造が従来の米単独体制から今後の多極型に転換しても日本がやっていけるようにしてきた。 (米国の中国敵視に追随せず対中和解した安倍の日本


安倍はプーチンらロシアとの関係も維持しており、ロシア政府はウクライナ開戦後、岸田首相や林外相らを入国禁止の制裁対象にしたが、岸田の後ろにいて日本で最も権力を持っていた安倍は制裁対象にしなかった。ウクライナ戦争によって作られた米国側と非米側の対立の激化は、今後時間が経つほど資源類を握るロシアなど非米側が優勢になり、日本など米国側は資源調達がとどこおって経済的に行き詰まる。岸田政権は今のところ米国の言いなりでロシア敵視の姿勢を続けてきたが、今後はロシアなど非米側から石油ガスなどを止められる傾向が強まり、資源を得るためにロシアと和解せねばならなくなる。そのとき安倍がプーチンとの関係を利用して訪露などして対露和解を進め、日本を資源不足の危機から救う展開が期待できた。そのため、露政府は安倍を入国禁止の対象に入れていなかったと考えられる。

左翼リベラルなどは安倍を敵視してきたが、安倍は今後の日本に必要な権力者だった。だがその安倍は今回、ロシアなどが日本への資源輸出を止める報復措置を強め始め、安倍の出番が近づいたまさにそのタイミングで殺されてしまった。これから日本が資源を絶たれて困窮しても、日本を苦境から救うことができたかもしれない安倍はもういない。78日の安倍の殺害は、偶然のタイミングにしては絶妙すぎる。報じられているような、犯人の個人的な怨恨によるものとは考えにくい。今回のような大きく衝撃的な政治事件は、偶然の産物として起きるものではない。安倍の殺害は、日本がこれから困窮しても中露と関係を改善できず、中露敵視を続けざるを得ないようにするために挙行された可能性が高い。 中立が許されなくなる世界


安倍の死去により、日本の権力は岸田のところに転がり込んだ。これまで岸田は安倍の傀儡だったが、安倍が死んだので岸田は好きにやれるようになった。岸田が今後も安倍が作った米中両属の路線を継続する可能性はゼロでない。しかし、安倍殺害犯を動かした背後の勢力は、岸田に勝手にやらせるために安倍を殺したわけでない。安倍を殺した勢力はおそらく、安倍を殺すと同時に岸田を傀儡化し、安倍が続けてきた米中両属の路線を潰し、傀儡化した岸田に中国やロシアに対する敵視を猛然とやらせるつもりだろう。 日米欧の負けが込むロシア敵視


1964年に米諜報界(軍産複合体)は、自分たちに楯突いてきたケネディ大統領を殺したが、諜報界はケネディを殺すと同時に、副大統領から昇格して次の大統領になったジョンソンを傀儡化し、冷戦の再燃やベトナム戦争の激化など、ケネディが阻止しようとしたことを思い切りやれるようにした。それがケネディ殺害の目的だった(その後ベトナム戦争は泥沼化し、米国の覇権を自滅させる隠れ多極主義の流れに入り込まれたが)。今回の安倍殺害は、ケネディ殺害に似ている。安倍殺害犯を動かしていたのは米国の諜報界(軍産、ネオコン)である可能性が高い。
彼らは、安倍が敷いた日本の米中両属路線を潰すために安倍を殺し、同時に岸田を傀儡化して、安倍の路線と正反対の露中敵視の強化路線を岸田に採らせていくのでないか。
英ジョンソン首相辞任の意味


安倍が殺される10日ほど前の6月末のG7サミットあたりから、岸田政権は米国(バイデン政権を牛耳るネオコン系の勢力)からの要請・加圧を受け、ロシアが輸出する石油の価格に上限を設定するG7の対露制裁案を積極的に推進するなど、米国側のロシア敵視の急先鋒を演じ出した。日本などG7から石油の輸出価格を抑止されたら、ロシアは石油をG7諸国でなく中国やインドに売ればいいだけの話で、ロシアは全く困らない。自滅的に困窮するのは、ロシアから石油ガスを輸出してもらえなくなる日本などG7の方だ。 (Vladimir Putin: Anti-Russian Sanctions Have Backfired on Those Imposing Them


岸田政権のロシア敵視強化は、ロシアからの報復を招き、日本国民の生活と岸田自身を困窮させる自滅策だ(その分、露中など非米側の優勢が増し世界が多極化する)。岸田は米ネオコン(隠れ多極派)の言いなりで日本を自滅に誘導する策をやり出している。米ネオコン系はドイツにも露敵視を強要して自滅させているが、それと同じことを日本に対してやり出した。安倍は、日本側の自滅が顕在化するまで傍観し、自滅が顕在化したら岸田のために安倍がロシアと掛け合って日露を和解に持っていき、日本のエネルギー輸入を保全しようと考えていたのでないか。だがそれは安倍の殺害によって不可能になった。 (Germany’s developing economic crisis is a fascinating study in self harm


安倍殺害は、2日後の710日の参院選挙で同情票を得る自民党を有利にした岸田政権は参院選に勝利して権力を強化するが、その権力強化は安倍が敷いた米中両属・対露和解の路線を潰すために使われる。安倍の死で、自民党は安倍の路線から離れる方向で優勢になる。安倍は自らの命を奪われれただけでなく、死によって自分の路線を破壊される。ひどい話だ。米諜報界は残酷に狡猾だ。


岸田は安倍路線を捨て、米国から誘導されるままに露中敵視を強めるが、それは日本が経済的に露中から報復されて窮乏することにしかつながらない。米諜報界とバイデン政権を牛耳るネオコン系は隠れ多極主義なので、露中を強化して多極化を進めるために、日独に自滅的な露中敵視をやらせて潰し、露中を優勢にしている。安倍は日本を米中両属にして国力の温存を図ったが、今回ネオコン系に殺され、代わりに日本の権力を握らされた岸田は、ネオコンの傀儡になって日本を急速に自滅させていく。


安倍を殺した実行犯が逃げずに現場にとどまったことも、私怨による単独的な犯行でなく、後ろに巨大な勢力がいて犯人を動かしたことを思わせる。私怨による単独犯なら、犯行後に逃亡を試みるのが自然だ。犯人が逃げずに逮捕され、犯行の動機を警察に供述したことにより、安倍殺害は統一教会への怒りによって引き起こされたという頓珍漢な話が喧伝されることになった。
統一教会の話は、実行犯の気持ちとして本当なのかもしれないが、
事件の全体像としての本質から逸脱している
背後にいる米諜報界は実行犯に対し、犯行後に現場に残って逮捕されるよう誘導したのだろう。


安倍は死んだ。岸田の露中敵視もいずれ破綻する。その後の日本は弱体化し、経済的に露中敵視を継続できなくなり、米国も金融破綻や国内混乱で弱体化するので、いずれ日本は再び米中両属への道を模索するようになる。それを自民党の誰が主導するのか、まだ見えない。岸田自身が露中敵視の強化が自滅策だと気づいて方向転換を図るかもしれない。左翼リベラルなど野党やマスコミが事態の本質に気づく可能性はほぼゼロなので、そちらからの転換はない。マスコミ権威筋が頓珍漢なままなので、日本人のほとんども何も知らないまま事態が転換していく。
----- ----- 引用、ココまで ----- -----
20220708 安倍銃撃予告

重症化しているのはワクチン接種者の方

(以下、崎谷博征医師より 2012/3/1)
新型コロナワクチンを製造するモデルナ社は、元ナチスのIGファルベン

しかも、ソロス、ファウチ、エプスタイン、ビル・ゲイツなど犯罪者集団によって運営されていた.

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  医療ビジネスの闇  】崎谷博征  近代医療のルーツは、ロックフェラー医学研究所

● 近代医療は、ロックフェラー医学研究所から発展していきます。

● ロックフェラー財閥 は「 連邦準備銀行(FRB)」設立に関与し

そこから  潤沢な資金を得ています

● ロックフェラー財閥は、20世紀 初めには世界中の 石油利権の大半を 手中に収め

そこから上がる 数兆ドルといわれる資金を元に

 次の大きな投資先 を探します。

彼らが目をつけたのは、人体でした。

石油産業 から派生した 製薬によって

人体をターゲットにした 独占的市場を 創作したのです。

● この「 石油から作られた医薬品 」は

特許という独占権で守られ 利益が保証されます

1910年、ロックフェラー財団の理事長フレデリック・ゲイツは、…
あるレポートを作成させました

● このレポート(フレクスナー・レポート)は

代替医療(自然な医療)をおこなう医学校を「 排除 」する目的で作成されました

(※ 石油由来の 薬 を使う医療を教える学校しか医科大学として 認定しない という内容 )

 1910年 ロックフェラー・シンジケートが

「 近代医学の乗っ取り 」に成功した

● さらに ロックフェラー財団は

ハーバード、イェール などアイビーリーグ といわれる全米 エリート大学に

医学部を 創設しました。

 このエリート医師たちの 組合である

 AMA( アメリカ医師会 )が 絶大な力を持っています

● 日本でも 彼らの作った ガイドライン や 治療法が数年遅れで 拡がっていきます

● こうして、ロックフェラー財団 は

「 健康の産業化 」を 完成させていきました

すべては 自分たちの医療品を『売るために』です

1945 ロックフェラー財閥は

…世界の政治をもコントロールするため…  国際連合を設立

● また、国連傘下に、W H O( 世界保健機関 )や  WTO(世界貿易機関)を

自身の 利益を拡大させる  道具として 設立、配置しました

● 製薬会社を  監督する立場 にある

 FDA(アメリカ食品医薬)も、製薬業界の資金に頼っています。

もっと 正確に言いましょう、

製薬会社は 自分たちの言うことを聞かせるために

 政府関係者を雇っている のです

《 製薬・石油・銀行 は 三位一体 》

● 「 石油 」「 製薬 」 と 国連のような  政治集団は 表裏一体 です

いかに  密接に関係しているかは 会社の概要を 見るだけでもわかります

● ビッグファーマ(巨大製薬会社) ファイザー と メルクの 取締役を見ると

エクソン・モービル( 石油メジャー最大手)J Pモルガン チェース( 銀行持株会社 )の取締役員と 同一人物です。

● この「 製薬 」「 石油 」「 銀行 」の 真ん中に鎮座 するのが、ロックフェラー財閥の筆頭 デイビッド・ロックフェラー なのです

ロックフェラー財閥です

● 彼は「日欧米三極委員会」の創立者でもあり

「外交評議会( CFR )」の名誉会長も務めています

  薬害 で さらに 儲ける 》

● 解熱剤、抗がん剤、コレステロール値降下剤

抗生物質、抗うつ剤  など

製薬会社 の 「ドル箱 」となっている 医薬品

これらは…中長期的 に 薬害(副作用)を起こす物質 です

● さらに、 薬害が 引き起こした症状 は

新たに「 別の病名」にラベリングされ

新たな 薬剤が投与 される( 市場が拡大 )

● 甚大な 薬害問題に 発展した場合は

私たちの 税金が 投入されるのですから、彼らは まったく腹が痛みません

 皆さんも よくよく 考えてほしいと思います

優生思想(→人口削減を正当化)の塊 のような、欧米支配層が所有する多国籍製薬会社 が、「 病気を 根本的に治療する 医薬品を 作るはずがありません 」

● 治癒した時点で、多国籍 製薬会社 の

病 気 ビジネスマーケット」が 消滅 してしまうのですから


《 次の ドル箱 は「 ワクチン事業 」》

● 対症療法の薬の中にはその メッキ が 剥がれてきた ものがあります

  市場に多く 出され 過ぎた ために

 副作用も はっきりと 分かるようになったのです

● ヴァイオリックス は 心筋梗塞

ジプレキサは  糖尿病

パキシルは  出生異常  と 自(他)殺

セロクエルは 急激な 体重増加と 糖尿病

多数の 訴訟 を抱え貪っていた利益が メルトダウンしはじめています

● このため ビッグファーマ たちは

訴訟のない商品 「 ワクチン 」へと、舵を切りはじめました

● ワクチンシフト を象徴する出来事がありました

GAVI アライアンス(世界ワクチン免疫同盟)が 、結成されたことです

  GAVIアライアンスの 資金集めの会合が開催され

先進国 や 慈善団体 などが、総額 約43億ドル の資金拠出を表明

● 日本からは  930万ドルの拠出を表明しています

● このように日本は、財界にいいように私たちの 税金を むしり取られている

AMCワクチン の 事前 買 取 制度  )という融資システム

… 先進国から お金が流 れそれが製薬会社を通じて

「 欧米の財閥 の懐に入る」という 仕組みです

● 彼らにとっては、いかなる公的機関、公的仕組みも
金儲けや 人口削減のための 隠れ蓑でしかありません

● 製薬会社 にとって、ワクチンは

 製造責任が追及されずに、莫大な利益をむさぼることのできる 打ち出の小槌 です

● また、多くの医師や 医療スタッフはワクチンによる副作用に気づきません

なぜなら…

「 ワクチン の 副作用 について《 教育すら 受けたことが ない 》」からです

● 日本でも

ヒブワクチン と 小児用肺炎球菌ワクチン を同 時 接 種 した

…生後 2ヶ月の男児が翌日死亡

このように、ワクチン接種後に乳幼児 が 死亡 する事件が後を絶たない。

にもかかわらず、すべてが「 因果関係 不明 」として片づけられています

ワクチン接種後に 突然死亡 した 乳児

SIDS( 乳児突然死 症候群 )として自動的に 処理 されています

乳児の ワクチン 接種回数 と死亡率 の間に有意な 関 連 が見いだされる との 報告 があります

● アメリカ 連邦政府 のワクチン 有害事例 通知システム には

「 子宮頸癌ワクチン 」 が導入されて以来9000 件 以上の 問題報告 を受け取っています

● 「 B型肝炎 ワクチン 」は多発性硬化症全身性 エリテマトーデス自閉症  

など…との 関 連 が  論文報告 されています

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【 医 療 殺 戮 】  ユースタス・マリンズ

● ロスチャイルド、ロックフェラー 世界権力 の 一部 である「 連 邦 準 備 銀 行 (FRB)」

彼らは、じわじわ 効いてくる化学物質の「 毒 薬
米国の完全犯罪 米空軍 2010 年レポート

全世界の「 人々を 支配する 」という計画を1925年 に 具体化した

● 第一次世界大戦後、

「 塩素ガス 」が 大量に残った  IGファルベン社 は新たな市場 として、

「 飲料水 」に この 化学物質 を 注入し始めた

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   塩素ガス = 塩素  (化学式Cl 2)  のこと

水道水 の消毒、漂白剤として用いられる毒性が強く、目や皮膚、気道などを痛め吸入すると 肺水腫 を起こすこともある

高濃度の 塩素 を 吸入した場合 死に至る

第1次世界大戦 でも 用いられた ( 知恵蔵 )

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● 彼らは次に、

アルミニウム 製造過程 に出る 「有害物質」「フッ化ナトリウム」の 処理 に

莫大な 費用がかかる 問題 にたいして公衆衛生局長官 に 「 賄 賂 75万ドル 」を渡し水道水の「 フッ素 添 加 」を 始めさせた

● フッ化ナトリウム は、昔から

  ( ネズミを殺す薬剤 )殺鼠剤 」 として使われてきた。

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   アメリカでは、水道水への フッ素添加 以後 アルツハイマーが 急増

フッ素 骨に蓄積 され 痛み や  関節炎  の 原因 になる

 また、 骨格異常  を形成する

   歯の形成異常 (歯牙フッ素、斑状歯)が起こる

フッ素 が はじめて 水道水 に 添加されたのは「 ナチスの 強制収容所 」 

● 日本での 水道水フッ化物添加

・京都市山科地区(東山区)1952年~’65年実施

・ 沖縄本島で、1957年~’72年実施

・ 三重県朝日町で 1967年~’70実施

・ 群馬県甘楽郡下仁田町 で2000年代、限定的実施

1971年 兵庫県宝塚市 にて、斑状歯(歯のフッ素症)の発生が 表面化

水源 に 、基準を上回る フッ素 が

含まれていることが明らかとなり、訴訟 が生じた

 https://ja.m.wikipedia.org/wiki/水道水フッ化物添加についての議論

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水道水に 「 毒性 の 化学物質 を 添加」して「 儲ける 」という 手口 は、
ほんの 氷山の一角 に 過ぎない。

1892年 ジョン・D・ロックフェラーは代理人 を「  慈善事業責任者 」に 指名

● ロックフェラー が  宣伝 した「 慈善事業 」は 、いずれも、

ロックフェラー 自身 と、その裏にいる主人 ロスチャイルド家 の

「 富 と 権力  」を 「 増大 」するように仕組まれていた

※この慈善団体 から寄付を受ける機関 ・企業の一部

・外交問題評議会

・世界銀行

・ハーバード大学

・イェール大学

・プリンストン大学

・コロンビア大学

・人口評議会

・国立保健医療科学院(日本)

・モンサント (企業)  

● 彼らは「慈 善」団体 を 通じて

毎 年 「 何百万ド ル  という カネ 」を「 計画的 に だまし取り 」

「 医療 独占 を 強 化 」 する

● ロスチャイルド家 は 1910

 ネルソン・オールドリッチ上院議院 を秘密会議 に 送り込み、

「 連邦準備制度 」と呼ばれるアメリカ合衆国「 中央銀行 」の構想を書かせた

● 中央銀行には「 紙幣 を 印刷 する 権限が 与えられている 」

ロックフェラー家は、このペーパーマネーを使って

1914年 までに 米 国 全 土 の「 医者 たちを 完全に 掌 握 」 した。

● 彼らは 米国 の 医 療 を

ナチュロパシー( 自 然 療 法 )や

ホメオパシー( 同 種 療 法 )から

無理矢理 に

「 アロパシー( 対 症 療 法 )へと変更 」した

● アロパシー(対症療法)は、「 自然 な 療法 の すべてを禁じ 」

その代わりに「 化学薬品・危険な手術・入院を “ 強制 ” する」

● 現在でも、これらの 薬 のために毎年人々が 殺されている

● これらの危険な薬は「政府公認」である

● 彼らが 我々を 支配 するために 使う手段は「 恐 怖 」と「 脅 迫 」である

そして、自分たちの「  利益を 妨げる 相手 」は「 徹底的に  叩きつぶす  」

  自分たちの 治療法 のみが唯一効果のある 治療法 だという

「神話」を「 でっち上げ 」絶えず 大衆に 宣伝して 売り込む

1964年~74年、彼らは「 政治権力 」を利用し

「 健康食品 や 健康に関するアドバイスを 提供した者 」は「 誰でも 抹 殺 」した。

● 医療情報統制協議会 CCHI の 目的 は、

「 自然な 総合的医療 」の分野で活躍しているすべてを 「 脅迫 」
することだった

何百人もの人間が、刑務所 へ送られた

● 目的はもちろん、大手 製薬会社 の「 競争相手 を 一 掃  」することだった

● ロックフェラー 一族に 仕えたアンナ・ローゼンバーグ は

「 米国ガン協会 の 理事 」をつとめたが

● 彼女は ガンの 治療法 を「切る・叩く・焼く」(手術・抗がん剤・放射線療法)という

治療法 のみ に 「 制 限 した 」

● こうした 治療法 は非常に「 カネの 儲かる 」ものであるが

患者にとってはたいてい 逆に「 命を縮める 結果」となる


《 予防接種 》

● ホリスティック(総合的)医学の専門家たちは

「本来、からだには病気に対する 自然な 免疫機能 が備わっている」

という事実を発見したが、

予防接種 は この 事実 にまったく 逆行 する 行為 である

● 「 現代医学 教会 」は、

病気に感染する危険は「 聖なるワクチン 」によってのみ免れることができる
と主張 する

● ロックフェラー財閥は全国民に「 義務化 」するために奮闘した

● 英国では

種痘接種 が 広まってから 」「 天然痘の流行 が 始まり 」

2 2081 人 が んだ

● そして 予防接種の普及とともに 天然痘 は「 毎年拡大し 」

1872年 には 44480人 が 亡くなった

結局 英国政府は1948年 に 種痘を 禁止 した

● この時代には予防接種を受けることを 拒否する者は刑務所に 送り込まれた

● 日本は 1872年に 強制種痘を導入した

そして 1892年には16万5774人 の 天然痘患者が 発生し2万9979人 が 亡くなった

● ドイツも 強制予防接種を 採用したが

1939年に ドイツではジフテリア患者の数が 15万人 と天文学的 に 増大 した

● 一方、予防接種を一度も 導入しなかった ノルウェーでは

同じ時期に 患者 はわずか 50人 であった

● 米国でもポリオの予防接種を 義務化した州では

ポリオ患者 が「 逆に 700% も 増 加している

1918年 インフルエンザが「大流行」したが

この流行は…予防接種が 唯一の原因であった

(※ 実際は、ジフテリアワクチン・天然痘ワクチン・アスピリンの薬害 等、が原因だった )

当時は 第一次世界大戦 の最中で

すべての兵士が強制的に 予防接種を 受けていた

● この インフルエンザの大流行 は「スペイン風邪」と呼ばれた

これは流行の原因が予防接種であることを故意に 隠すための 呼び名である

● 死者数 は 2000万人 にのぼった「 生き残ったのは 」

「予防接種を 受けなかった者たち」であった

《 豚インフルエンザ 》

● 突然、疾病管理センターから全国規模 での「豚インフルエンザ」の

予防接種キャンペーンが持ち上がった

● 実際にはこの病気 に 罹っていた者 など一人もいなかった

● この計画を 裏で 操ったのは「 大手製薬会社 」で、

彼らはこの 計略 で「 1億3500万 ドル の 利益 」 を 得た

● 予防接種 の 全国キャンペーンが終わらないうちに、

ワクチンが原因で「 麻痺 」になった 犠牲者が続々と 報告された

● しかし、医学界の 権威者 たちは、

この 麻痺 に「ギラン・バレー症候群」という

「 新たな 病名 を付ける 」ことで医療独占体制 の “ 擁護 ” にまわった

《 ポリオ は ワクチンが 原因 だった 》

● 米国公衆衛生局 関連の、医学学会の 全国会議 の発表によると

1979年以降 発生した、ポリオの患者 は

「 すべて ポリオワクチンが 原因 」であった

● ワシントンポスト紙(1988126日)

 実際には、米国におけるすべての ポリオ患者の 原因 は

ワクチン にある

● ウィリアム・コッチ博士

「 血清 」や 「 ワクチンの接種 」だけでなく「 ペニシリンの注射 」でさえも

ポリオの発症数 を少なくとも「 400%増加させた 」

※ ( 日本 ) ポリオもワクチンを続けて「 麻痺患者 」を 大勢 産み出した

(「もうワクチンはやめなさい」母里啓子著 p228

《 予防接種 は 梅毒 も 引き起こす 》

● アニー・ライリー・ヘイル は

予防接種 が 原因 で“ 梅毒 ” に 罹ってしまう例 がよくあることを 発見 した

● 医師から 回答のあった384通のアンケート結果 によると

53人の 梅毒 患者、126人の 丹毒 患者…すべて 予防接種 を 受けた結果である

(マクナ博士「予防接種研究」)

● フランスの医師 シャルル・ピジョン博士「予防接種は受けた人を 梅毒 の 危険にさらす」と断言

● ヨーゼフ・ハメルニック教授

子供たちの多くが「 予防接種が原因で 梅毒 」 になり何人かは 死亡 した

(「天然痘 と予防接種」p111

● ヘンリー・R・バイビー博士

予防接種は ガン・梅毒 など 多くの疾患や健康被害の 大きな 原因となっている

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以上です。

吉野敏明先生(誠敬会クリニック銀座 院長)の訴えを機に

近代医療のルーツが、ロックフェラー医学研究所であり、

優生思想(→人口削減正当化)の塊のような、欧米支配層が所有する多国籍製薬会社の悪事に終止符が打たれますように!!

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吉野敏明医師が街頭演説で訴えておられる内容を、私なりにザックリまとめてみました。


●西洋医療(ロックフェラー)の目的は儲け。治さない。

国民を病気にして、殺し、外資医療メジャーにカネが流れる

日本の医療費は毎年8千億円増加。

それで病気が減るのではなく、逆に増やしている。


癌患者は、毎年一割増やしている。

癌=60年間で3.8倍増やした

糖尿病=50年間で50倍増やした

高脂血症=20~30年で2.5倍増やした

 ↑

当たり前である。儲けたいのだから、治っては困る。


西洋医学は自己免疫を低下させる

その一方で

食品添加物を多く摂取

水道法改悪(2022年4月)で、明らかに癌化する有害物質を混入

→病気を増やす。

 

ちなみに防衛費、文教教育費、建設費などは横ばいまたは減少している。

医療費も減らせるから、財政は健全化できる。

 

何故、こうなったか?・・・戦争に負けたから。

戦前は慢性疾患が殆ど無かった。

今、国の財政支出において医療費(社会保障費)はめちゃくちゃ増えている。

1983年は6.5兆円。

今は一般会計で約50兆円、

特別会計含むと80兆円~100兆円規模→ビッグファーマーに貢ぐ

 

●医薬品の金額の高騰

オプジーボは1回3,000万円を3回くらい投与

高額療養費制度で本人負担は軽減されるが、その分税金の負担が大きくなっている。

結果は出ない。治さず、8割は死亡。

コスパが悪い。

 

●夕張市の皮肉な例

市が財政破綻し市営病院が無くなってしまった。

すると、全ての癌の生存率が伸び、平均寿命が延びた。

つまり癌治療をしないお陰で、健康寿命が延び、医療費も減ったという皮肉。

 

●癌の原因

癌は代謝疾患。食べたもの、吸った空気、飲んだ水で決まる。

日本の場合、食品の規制が緩い。

他国に比べ食品添加物が多い。他国で禁止となったものの処分場が日本。
水道法改悪で、有害物質混入。(2022/04~)

他国は癌が減っている。日本は増えている。
主要死因別死亡率の推移

 癌による死亡率 対米国比

●政治と医療

日本医師会は自民党支持基盤。自民党へ高い診療報酬を要求。

 

●吉野先生が一番問題視していること

国内医療利権から無国籍ビッグファーマーの利権にすり替わっている。

国費が海外に流出している。これを何とかしなければならない。

国民を病気にし、死亡させ、外資のビッグファーマーに貢ぐ政治家。

 

●医療の歴史

1800年代まではどこの医者も神と契約していた。嘘はつかなかった。

ロックフェラー研究所が石油化学による近代医学を始めた。

それまでは物理学だったが、そこから化学(ケミカル)の時代に変わった。

近代医学は内科医が一番。特に内分泌系。

知識の中から当てはまるものを探すのが仕事。高学歴。

石油が医療をかえた。

それまでの個体医療は大量生産の薬剤は使えない。つまり儲からない医療。近代医療は患者ではない人に治療をしていく。

公衆衛生学と予防学。

 

●食の大切さ

医食同源。

食で治せない病気は医者でも治せない。

焼くと毒になるけど煮ると薬になる。

 

食品添加物、化学物質、農薬、抗生物質、食品ホルモンの入った食品を避ける。

パン、パスタ、ピザなどのグルテンが入ったもの、ハム、ソーセージなどの加工肉を避ける。

日本人は日本食が一番。

 

なぜイタリア人は毎日パスタを食べても大丈夫か?

耐性が違うから。数万年間ずっと食べている。それで亡くなる人が排除されて今のイタリア人がいる。今のイタリア人はグルテン食べて大丈夫な民族になっている。

 

逆もしかりで日本人は大昔から魚を食べているので、カドミウム、水銀などへの耐性が強いが、外国人は耐性が弱い。

 

ここをまじめに論ずると医療費の削減につながる。



日本政府は、子供の接種を行っていますが、
海外では公表され、問題になっている実態を無視して、強行するのは何故でしょう。
急増する子供の突然死」ワクチン

日本でも犠牲者は沢山出ていると思うのですが…接種は継続されており
メディアも問題視しません。
20220610 接種後死亡s
世界経済フォーラムで決まった事に対し、日本は何故盲目的に従うのでしょう。
今年の世界経済フォーラムで、ファイザー製薬CEO アルバート・ブーラは次のように述べました。
「2019年1月にカリフォルニアで、ファイザーの今後5年間の行動計画を立てるために会ったとき、私たちの夢の1つは、
2023年までに世界人口を50%削減することでした。
そして、私たちは順調に進んでいます。

ファイザーブーラ 人口を2023年迄に50%削減

「自分は打ったが、何も問題なかった」という方も安心なさらず
中長期的に様子をみていく必要があると思います。
副作用潜伏期間_コロナワクチン

アメリカCDCのワクチン有害事象報告では

1998年-2022年5月の間24年間で 

何らかの病気の為にワクチン接種した妊婦の内、胎内で胎児が死亡したケースは

6695人。

この内57%(3816人)が、COVID-19ワクチン接種が開始された過去2年間に発生しているとの事です。

政府は沈黙していますので、各自が気を付けるしかないですね。
シェディングなども心配ですので
接種した方は、人込みで妊婦さんや授乳中の女性に悪影響を及ぼすことがないようご配慮いただければと思います。











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